教育・生活

パソコンとインターネットの歴史を年表で図解。1976年のTK-80発売からWindows 95、ADSL、スマートフォンまでの出来事に、総務省の個人のインターネット利用率（1997年9.2%→2025年85.7%）とパソコンの世帯保有率（2009年87.2%→2025年64.4%）を重ねて整理しました。

携帯電話の歴史を年表で図解。1979年の自動車電話（開通数1,557）から2026年3月末の2億3,745万契約まで、端末売切制・iモード・iPhone 3G・5Gなどの出来事と総務省の契約数を1枚の図に重ねました。契約数が人口を上回った2011年度末、第3世代が終了した2026年3月も年表で整理します。

結婚式の費用と実施率はどう変わったのか。リクルートの調査で、挙式と披露宴の総額は2005年調査の292.8万円から2024年調査は343.9万円でした。招待客は75.3人から52.0人です。披露宴を行った人の割合と、行事を何も行わなかった人の割合も、調査の切り替わりを区別して図解します。

自宅で一人で亡くなる人は年間何人いるのか。警察庁が2024年分から公表を始めた統計では、2025年に警察が取り扱った一人暮らしの人の自宅での死亡は7万6,941人で、65歳以上が5万8,919人でした。年齢階層別の人数と、亡くなってから見つかるまでの日数別の人数を、統計の対象範囲とあわせて図解します。

児童相談所の児童虐待相談対応件数は、集計が始まった1990年度の1,101件から2024年度の22万3,691件へ約203倍になり、2024年度は初めて前年度を下回りました。心理的虐待が59.5%、警察等からの経路が51.7%。こども家庭庁の一次データをもとに35年の推移を図解します。

救急車の出動件数は、救急業務が法制化された1963年の23万9,393件から2024年の772万740件へと約32倍になりました。搬送人員の63.3%が高齢者、急病が67.3%、現場到着は平均9.8分。総務省消防庁「救急・救助の現況」の一次データをもとに60年の推移を図解します。

介護保険の要介護（要支援）認定者数は、2000年度末の256万人から2024年度末には721万人へと約2.8倍になりました。65歳以上の被保険者数の伸び（約1.6倍）との比較、認定率19.7%、要介護度別・年齢別の内訳を、厚生労働省の介護保険事業状況報告をもとに図解します。

国民医療費は1973年度の3兆9,496億円から2023年度は48兆915億円となり、50年で約12倍になりました。1人当たりは3万6,200円から38万6,700円、対GDP比は3.38%から8.08%へ。財源・診療種類・年齢階級別の内訳を厚生労働省「国民医療費の概況」をもとに図解します。

2024年度の公的年金は、現役世代の保険料43.1兆円と国の負担12.1兆円を主な財源に55.3兆円を給付しました。国民年金の月17,920円と厚生年金の18.3%がどの勘定へ流れ、306兆円の積立金が何のためにあるのか、厚生労働省と年金数理部会の公式データをもとに図解で整理します。

文部科学省の2024年度調査をもとに、児童生徒1,000人当たりのいじめ認知件数を47都道府県のタイルマップで図解。最多は山形県117.2件、最少は愛媛県19.1件で差は約6.1倍。前年度からの変化、発見のきっかけ、指定都市20市、解消率も整理し、認知件数は発生件数ではない点も解説します。