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スキー人口・スノボ人口はどこまで減ったか|1,800万人から460万人へ、推移を図解【2026年】

スキー人口・スノボ人口はどこまで減ったか|1,800万人から460万人へ、推移を図解【2026年】
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この記事の作り方:可視化pedia編集部が、日本政府(官公庁)・国際機関などの一次統計だけを用いて図解します。数値は原典と照合し、記事末尾のファクトチェックで出典と確度を示します。「楓」は当サイトのナビゲーターです。 編集方針・制作方法/可視化pedia編集部/運営者情報
楓
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「スキー・スノボ人口はどこまで減ったのか」という問いには、40年あまりの参加人口を1年ずつ棒にして並べるのが近道です。最も多かった年と今の高さを1枚に並べると、減り方の大きさがはっきりと見えてきます。

スキーとスノーボードの参加人口(日本生産性本部「レジャー白書」の推計で、1年間に1回以上スキーかスノーボードをした人)は、最も多かった1998年の1,800万人から、2023年は460万人になりました。25年で1,340万人、74.4%減り、約4分の1になっています。総務省の調査でも、過去1年間にスキーかスノーボードをした15歳以上の人は、1996年は約8人に1人、2021年は約33人に1人でした。

本記事では、レジャー白書の参加人口、総務省「社会生活基本調査」の行動者数、長野県のスキー場の延べ利用者数という、数え方の違う3つの統計を、推移の棒グラフ・年代別の対比図・訪日客の積み上げ棒といった図解で整理します。3つの統計は混ぜずに、それぞれの数字として並べていきます。

EVIDENCE / 可視化pediaの結論

スキー・スノボ人口は、どこまで減ったのか?

参加人口は1998年の1,800万人から、2023年は460万人へ。約4分の1になった。

1998→2023年の増減率(%) −74.4 1,800万人(1998年・最多)→ 460万人(2023年) 25年間 / 25 Years
2023年の参加人口(万人) 460 1998年より1,340万人少ない 最新 / Latest
1982 600万人 1998 最多 2021 280万人 2023 460万人

Source

日本生産性本部「レジャー白書」(観光庁の資料に掲載の値)、総務省「社会生活基本調査」、観光庁の資料をもとに編集部集計

※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

楓の整理
この記事の要点

◆ スキーとスノーボードの参加人口は1998年の1,800万人が最多で、2023年は460万人。25年で74.4%減り、約4分の1になりました。
◆ 国の社会生活基本調査でも、過去1年間に滑った15歳以上は1996年の1,368万人から2021年は322万人へ、76.5%減りました。20代の行動者率は31.9%から7.9%になりました。
◆ 長野県のスキー場の延べ利用者数は最多の28.8%。スノーリゾートを訪れた訪日客は2024年に97.4万人で、観光庁の推計で最も多い年でした。

出典:日本生産性本部「レジャー白書」(観光庁・スポーツ庁の資料に掲載の値)/総務省「社会生活基本調査」(1986〜2021年)/長野県「スキー・スケート場の利用者統計調査結果」(2025-26年シーズン)/観光庁の推計(2024年)に基づきます。

掲載情報は執筆時点のものです。数値・制度・サービス内容は変更される場合があるため、最新情報は各公式サイトでご確認ください。

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スキー・スノボ人口の推移|1998年の1,800万人から460万人へ

楓
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レジャー白書の参加人口を、1982年から2023年まで1年ずつ棒にしました。淡い色の部分は、内訳が分かる1997〜2017年のスノーボードの人数です。

スキー・スノーボードの参加人口|1982〜2023年 単位:万人 / 出典:日本生産性本部「レジャー白書」(官公庁の資料に掲載の値) 0 500 1,000 1,500 2,000 1998 長野冬季五輪 600 1,800 460万人 スキー(1996年まではスキーだけ) スノーボード(1997〜2017年) 2018年以降は合計だけ 2021年 280万人 1982 1990 1995 2000 2005 2010 2015 2023 最多の1998年1,800万人から2023年は460万人(−74.4%) スキーとスノーボードを別々に数えて足した値(両方する人は重なる)
出典:日本生産性本部「レジャー白書」の参加人口(1982〜2017年はスポーツ庁の会議資料、2015〜2023年は観光庁の検討委員会資料に掲載の値)。スキーとスノーボードを別々に数えて足した値で、1996年まではスキーだけ
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

スキー・スノーボードの参加人口(1982〜2023年)

単位は万人です。合計はスキーとスノーボードの参加人口を足した値で、両方をする人は2回数えられます。1996年まではスキーだけの数字で、スノーボードは1997年から加わりました。内訳が分かるのは1997〜2017年だけです。色の付いた行が最多の1998年と最新の2023年です。表は枠の中でスクロールできます。

年合計スキースノー
ボード
1982年600600集計前
1983年650650集計前
1984年680680集計前
1985年700700集計前
1986年750750集計前
1987年800800集計前
1988年900900集計前
1989年1,1001,100集計前
1990年1,3801,380集計前
1991年1,7001,700集計前
1992年1,7601,760集計前
1993年1,7701,770集計前
1994年1,6701,670集計前
1995年1,6301,630集計前
1996年1,6701,670集計前
1997年1,6801,360320
1998年1,8001,400400
1999年1,6601,230430
2000年1,6201,160460
2001年1,6101,080530
2002年1,6301,090540
2003年1,190760430
2004年1,230760470
2005年1,230710520
2006年1,030610420
2007年960560400
2008年1,130690440
2009年1,140720420
2010年970570400
2011年970630340
2012年790560230
2013年770480290
2014年760480280
2015年740480260
2016年580330250
2017年620400220
2018年590内訳なし内訳なし
2019年510内訳なし内訳なし
2020年430内訳なし内訳なし
2021年280内訳なし内訳なし
2022年470内訳なし内訳なし
2023年460内訳なし内訳なし
出典:日本生産性本部「レジャー白書」(1982〜2017年はスポーツ庁の会議資料、2018〜2023年は観光庁の検討委員会資料に掲載の値)
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

レジャー白書の参加人口は、1年間に1回以上その種目をした人の推計で、全国の15〜79歳へのインターネット調査をもとにしています。スキーとスノーボードを別の種目として数えて足した値なので、両方をする人は2回数えられます。1996年までは「スキー」だけの数字で、スノーボードが加わったのは1997年からです。

参加人口は1982年の600万人から増え、1991年に1,700万人、スキーだけの数字では1993年の1,770万人が最も多くなりました。スノーボードが加わったあとの1998年の1,800万人(スキー1,400万人+スノーボード400万人)が、合計の最多です。1982年からの16年で3.0倍になりました。1998年2月には、長野で冬季オリンピックが開かれています。

その後は2003年に1,190万人、2012年に790万人、2016年に580万人と減りました。スノーボードは2002年の540万人が最も多く、その年の合計の33.1%を占めていました。1998年以降で最も少なかったのは2021年の280万人で、2022年は470万人、2023年は460万人です。

2024年と2025年の参加人口は、官公庁の資料にはまだ載っていません。日本生産性本部が公表したレジャー白書2026(速報版)では、2025年の参加率はスキーが2.3%、スノーボードが1.3%で、2022年(3.2%と1.7%)から下がっています。この参加率に15〜79歳の人口9,683.8万人を掛けると、2025年は約350万人になります。これは編集部の試算で、白書の公表値ではありません。

スキーとスノーボードの参加率(2022〜2025年)

参加率は全国の15〜79歳のうち1年間に1回以上した人の割合です。「試算」は参加率に15〜79歳の人口を掛けた編集部の計算(万人)で、白書の公表値ではありません。「公表値」は官公庁の資料に載っている参加人口(万人)です。

年スキースノー
ボード
合計試算公表値
2022年3.2%1.7%4.9%約481470
2023年2.9%1.8%4.7%約459460
2024年2.9%1.4%4.3%約417未掲載
2025年2.3%1.3%3.6%約349未掲載
出典:日本生産性本部「レジャー白書」(速報版)詳細資料 2023〜2026年版、総務省「人口推計」
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
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国の調査でも4分の1に|1996年の1,368万人から322万人へ

楓
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5年ごとの国の調査から、過去1年間にスキーかスノーボードをした15歳以上の人数を並べています。淡い色の2本は、「スキー」だけを聞いていた年です。

過去1年間にスキー・スノーボードをした人 15歳以上・単位:万人 / 出典:総務省「社会生活基本調査」 0 500 1,000 1,500 933 1986 9.9% 1,354 1991 13.5% 1,368 1996 13.1% 1,070 2001 10.0% 732 2006 6.8% 528 2011 4.9% 536 2016 5.0% 322 2021 3.0% 行動者率 淡色は「スキー」だけの調査項目 1996年が最多 1996年1,368万人から2021年322万人へ(−76.5%)
出典:総務省「社会生活基本調査」(昭和61年〜令和3年)。過去1年間にした15歳以上の人。1986・1991年は「スキー」、1996年以降は「スキー・スノーボード」
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

過去1年間にスキー・スノーボードをした人(1986〜2021年)

単位は万人です。「15歳以上」が8回を比べる値で、行動者率は15歳以上の人口に占める割合です。1996年以降の調査は10歳以上が対象で、10歳以上の人数は2006年以降を載せています。

調査年項目15歳
以上
行動
者率
10歳
以上
1986年スキー9339.9%なし
1991年スキー1,35413.5%なし
1996年スキー・
スノーボード
1,36813.1%なし
2001年スキー・
スノーボード
1,07010.0%なし
2006年スキー・
スノーボード
7326.8%830
2011年スキー・
スノーボード
5284.9%604
2016年スキー・
スノーボード
5365.0%609
2021年スキー・
スノーボード
3223.0%365
出典:総務省「社会生活基本調査」(昭和61年〜令和3年)
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

総務省の社会生活基本調査は、5年ごとに国が行う統計調査で、過去1年間に「スキー・スノーボード」をしたかを1つの項目で聞いています。両方をした人も1人として数えるので、レジャー白書の参加人口とは数え方が違います。1986年と1991年は「スキー」だけの項目で、8回を比べるために15歳以上の値にそろえています。

過去1年間にスキー・スノーボードをした15歳以上の人は、1991年に1,354万人、1996年に1,368万人と最も多くなりました。その後は2001年に1,070万人、2006年に732万人、2011年に528万人、2016年に536万人、2021年に322万人です。1996年から2021年までに1,046万人、76.5%減りました。行動者率は13.1%から3.0%になり、約8人に1人から約33人に1人になっています。

レジャー白書の参加人口(1998年から2023年に74.4%減)とは調査の方法も対象も違う統計ですが、最も多かった年からの減り方はほぼ同じです。なお、2021年の調査は2021年10月に行われ、それまでの1年間の行動を聞いているので、新型コロナウイルス感染症の流行期と重なります。

同じように参加人口の推移を見たスポーツには、ゴルフ人口の推移もあります。

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誰が滑らなくなったのか|20代の行動者率は31.9%から7.9%へ

楓
楓

同じ調査の行動者率を年代別に分けて、1996年と2021年を線で結びました。白い丸が1996年、塗った丸が2021年です。

年代別の行動者率|1996年と2021年 過去1年間にスキー・スノーボードをした人の割合(%) 出典:総務省「社会生活基本調査」 0% 10% 20% 30% 40% 1996年 → 2021年(差) 15〜19歳 20.1% → 4.8% (−15.3) 20代 31.9% → 7.9% (−24.0) 30代 20.2% → 3.5% (−16.7) 40代 10.9% → 4.4% (−6.5) 50代 3.2% → 2.4% (−0.8) 60歳以上 0.6% → 0.7% (+0.1) 1996年 2021年 50代以上はほぼ同じ ○ 1996年 ● 2021年。差はポイント。15歳以上を10歳きざみに編集部が集計
出典:総務省「社会生活基本調査」(平成8年・令和3年)。15歳以上を10歳きざみに編集部が集計
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

年代別の行動者率(1986〜2021年)

単位は%です。過去1年間にスキー・スノーボード(1986・1991年はスキー)をした人の割合で、5歳きざみの人数と人口を10歳きざみに足し上げた編集部の集計です。

調査年15〜
19歳
20代30代40代50代60歳
以上
1986年14.426.112.85.91.90.4
1991年21.735.518.29.02.70.6
1996年20.131.920.210.93.20.6
2001年15.426.214.710.13.10.6
2006年9.417.511.08.02.80.7
2011年7.012.27.66.52.70.9
2016年8.112.47.56.83.21.0
2021年4.87.93.54.42.40.7
出典:総務省「社会生活基本調査」(昭和61年〜令和3年)
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

年代別に見ると、1996年に行動者率が最も高かったのは20代の31.9%で、約3人に1人が過去1年間にスキーかスノーボードをしていました。30代は20.2%、15〜19歳は20.1%でした。2021年は20代が7.9%、30代が3.5%、15〜19歳が4.8%です。20代の行動者数は605万人から99万人へ、83.6%減りました。

一方、50代は3.2%から2.4%、60歳以上は0.6%から0.7%で、ほとんど変わっていません。その結果、滑る人に占める39歳以下の割合は1996年の79.4%から2021年は53.9%になりました。40歳以上が46.1%を占めています。なお、「スキー」だけを聞いていた1991年の20代の行動者率は35.5%でした。

スキー場の延べ利用者数|長野県は最多の28.8%に

楓
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スキー場の側の数字として、長野県の延べ利用者数を1965年度から並べています。棒の途中の破線は、集計の期間が変わった年です。

長野県のスキー場 延べ利用者数|1965〜2025年度 単位:万人 / 出典:長野県「スキー・スケート場の利用者統計調査結果」 0 500 1,000 1,500 2,000 2,500 2010年度〜 5月末まで集計 2,119.5 340.2 610.4万人 1992年度が最多 1965 1970 1980 1990 2000 2010 2020 2025 最多の1992年度2,119.5万人から2025-26年は610.4万人(−71.2%) 延べ人数(同じ人が3日滑れば3人)。訪日客を含む。年度はシーズンの始まりの年
出典:長野県「令和7-8年 スキー・スケート場の利用者統計調査結果について」。延べ人数。2010-11年から集計期間が11月〜翌年5月末(それ以前は3月末まで)
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

長野県のスキー場の延べ利用者数(節目のシーズン)

単位は万人で、「最多比」は最多の1992年度を100%とした割合です。2009年度までは11月〜3月末、2010-11年シーズンからは11月〜翌年5月末の集計です。

シーズン延べ
利用者数
最多比
1965年度305.014.4%
1980年度1,023.648.3%
1988年度1,708.880.6%
1990年度2,110.499.6%
1992年度2,119.5100.0%
1997年度1,347.463.6%
2000年度1,103.552.1%
2005年度851.340.2%
2010-11年661.031.2%
2015-16年595.628.1%
2018-19年645.430.5%
2019-20年552.726.1%
2020-21年340.216.1%
2021-22年451.521.3%
2022-23年527.324.9%
2023-24年550.726.0%
2024-25年611.128.8%
2025-26年610.428.8%
出典:長野県「令和7-8年 スキー・スケート場の利用者統計調査結果について」
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

長野県の統計は、県内のスキー場を利用した人の延べ人数です。同じ人が3日滑れば3人と数え、訪日客も含みます。人数を数える参加人口や行動者数とは、数え方が違う統計です。2010-11年シーズンからは、集計の期間が11月から翌年5月末までに変わっています(それまでは3月末まで)。

延べ利用者数は1980年度に1,000万人を超え、1992年度の2,119万5千人が最も多く、2025-26年シーズンは610万4千人で最多の28.8%です。2000年度は1,103万5千人、2010-11年シーズンは661万人で、2020-21年シーズンの340万2千人が最も少ない値でした。2025-26年シーズンは県内82か所のうち営業した78か所の合計で、前のシーズン(611万1千人)とほぼ同じでした。

訪日客は増えたのか|2024年は97.4万人

楓
楓

観光庁の推計から、スノーリゾートを訪れた訪日客の人数を地域別に積み上げました。2020〜2022年は推計がないので空けています。

スノーリゾートを訪れた訪日客|観光庁の推計 単位:万人 / 出典:観光庁 国際競争力の高いスノーリゾート形成促進に向けた検討委員会 0 25 50 75 100 59.5 2015 66.1 2016 85.8 2017 88.0 2018 83.3 2019 2020〜22年 推計なし 54.9 2023 97.4 2024 アジア 63.0 欧米豪 29.7 その他 4.8 2024年が最多 2015年59.5万人 → 2024年97.4万人(1.64倍) 訪日外国人旅行者数に「スキー・スノーボードを実施」の割合を掛けた推計
出典:観光庁「国際競争力の高いスノーリゾート形成促進に向けた検討委員会」資料(令和7年6月)・最終報告書概要(令和8年3月)。訪日外国人旅行者数に「スキー・スノーボードを実施」の割合を掛けた観光庁の推計。2020〜2022年はなし
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

観光庁は、訪日外国人旅行者数に、訪日外国人消費動向調査で「スキー・スノーボードを実施」と答えた人の割合を掛けて、スノーリゾート地域を訪れた訪日客の数を推計しています。2015年の59.5万人から2018年に88.0万人まで増え、2019年は83.3万人、2023年は54.9万人でした。2024年は97.4万人で、推計のある年で最も多くなりました。

2024年の内訳はアジアが63.0万人、欧米豪が29.7万人です。スキー・スノーボードをした訪日客の1人あたりの旅行中の支出額は29.7万円で、訪日客全体の19.9万円の約1.5倍でした。国内の参加人口と訪日客を合わせた数に占める訪日客の割合は、2023年は10.7%です(観光庁の資料の図)。

観光庁の検討委員会の最終報告書は「1980~90年代のスキーブームや『バブル期』を背景にスキー・スノーボード等のスノースポーツに係わる投資が全国で行われたが、昨今、国内の参加人口は大幅に減少している。その一方で、スノースポーツを目的とした訪日外国人旅行者数及び消費額は増加基調にある」としています。

訪日客がどの国から来て、どれだけ使っているかは、訪日外国人の国別消費額で図解しています。

楓のまとめ|スキー・スノボ人口40年の推移で見えること

楓
楓

ここまでの3つの統計と訪日客の推計を並べると、数え方は違っても、最も多かった時期から大きく減っていることが確認できます。3つの観察事実に整理してみます。

「スキー・スノボ人口はどこまで減ったのか」という問いに対して、本記事で並べた図解は、民間の白書・国の調査・県のスキー場の統計が、そろって最も多かった時期から7割以上減っていることを示してきました。数え方の違う統計を混ぜずに、それぞれの観察事実として整理しておきます。

楓の観察整理
3つの観察事実

観察1. レジャー白書の参加人口は、1998年の1,800万人から2023年は460万人へ、74.4%減りました。1998年以降で最も少なかったのは2021年の280万人です。国の社会生活基本調査でも、過去1年間に滑った15歳以上は1996年の1,368万人から2021年は322万人へ76.5%減で、減り方はほぼ同じです。

観察2. 20代の行動者率は31.9%から7.9%に、30代は20.2%から3.5%になりました。50代以上の行動者率はほとんど変わらず、滑る人に占める40歳以上の割合は20.6%から46.1%に上がっています。

観察3. 長野県のスキー場の延べ利用者数は、1992年度の2,119万5千人から2025-26年シーズンは610万4千人で、最多の28.8%です。スノーリゾートを訪れた訪日客は、観光庁の推計で2024年に97.4万人と、推計のある年で最も多くなりました。

3つの観察事実を重ねると、最も多かった時期からの減り方は統計によって71.2%から76.5%の幅に収まり、滑らなくなったのは主に若い世代でした。一方で、スノーリゾートを訪れる訪日客は、推計のある年で最も多くなっています。「スキー・スノボ人口はどこまで減ったのか」への答えは、レジャー白書の参加人口で見れば、1998年の1,800万人から2023年の460万人へ、約4分の1です。

よくある質問(FAQ)

楓
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スキー・スノボ人口の数字を読むときは、どの統計か・何を数えているか・いつの値か、の3点をセットで確認してください。同じ「スキー人口」でも、この3点が変わると数字が変わります。

Q1. スキー人口のピークはいつですか?

レジャー白書の参加人口では、スキーとスノーボードを合わせた1998年の1,800万人が最も多い年です。スノーボードが加わる前の「スキー」だけの数字では1993年の1,770万人、スノーボードだけでは2002年の540万人が最も多くなっています。国の社会生活基本調査では、過去1年間にスキー・スノーボードをした15歳以上は1996年の1,368万人が最も多い値です。

Q2. 今のスキー・スノボ人口は何万人ですか?

官公庁の資料で確かめられるレジャー白書の参加人口は、2023年の460万人が最新です。レジャー白書2026(速報版)の2025年の参加率はスキー2.3%、スノーボード1.3%で、15〜79歳の人口を掛けた編集部の試算では約350万人になります。試算は白書の公表値ではありません。

Q3. スキーをする人は何歳くらいが多いですか?

社会生活基本調査の2021年の値では、過去1年間にスキー・スノーボードをした15歳以上のうち、人数は20代の99万人が最も多く、40代の78万人、30代の48万人が続きます。行動者率も20代の7.9%が最も高い値です。1996年と比べると、40歳以上が占める割合は20.6%から46.1%に上がっています。

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楓
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確認日:2026年11月

記事内の主要な数値・事実について、確認の度合いを4段階で示しています。

✅ 一次確認:公式発表・省庁・原典で直接確認 🔍 二次確認:報道など二次情報で確認 📊 筆者試算:一次データを基にした独自計算 ⚠ 要確認:状況により変わるもの
✅ 一次確認

レジャー白書の参加人口(スキー+スノーボード):1998年 1,800万人/2015年 740万人/2021年 280万人/2022年 470万人/2023年 460万人(観光庁の検討委員会資料の図に掲載された日本生産性本部「レジャー白書」の値)

観光庁「第1回 国際競争力の高いスノーリゾート形成促進に向けた検討委員会」資料(令和7年6月) →
✅ 一次確認

参加率:2025年 スキー 2.3%・スノーボード 1.3%/2022年 スキー 3.2%・スノーボード 1.7%(全国の15〜79歳・インターネット調査・2025年の有効回答 3,279人)

日本生産性本部「レジャー白書2026」(速報版)詳細資料 →
✅ 一次確認

過去1年間にスキー・スノーボードをした15歳以上:1996年 13,676千人(15歳以上人口 104,043千人)/2021年 3,219千人(同 107,124千人)

総務省「社会生活基本調査」(e-Stat) →
✅ 一次確認

長野県のスキー場の延べ利用者数:1992年度 21,195千人(最多)/2020-21年 3,402千人/2024-25年 6,111千人/2025-26年 6,104千人(県内82か所のうち営業した78か所)

長野県「令和7-8年 スキー・スケート場の利用者統計調査結果について」 →
✅ 一次確認

訪日外国人スノーリゾート地域訪問者数(観光庁の推計):2015年 59.5万人/2018年 88.0万人/2023年 54.9万人/2024年 97.4万人(アジア 63.0万人・欧米豪 29.7万人)、2023年の外国人比率 10.7%、1人あたり旅行中支出額 29.7万円(訪日客全体 19.9万円)

観光庁「国際競争力の高いスノーリゾート形成促進に向けた検討委員会 最終報告書概要」(令和8年3月) →
✅ 一次確認

本文で引用した観光庁の検討委員会の記述(「1980~90年代のスキーブームや…増加基調にある」)

観光庁 同 最終報告書(令和8年3月)「1.はじめに」 →
✅ 一次確認

1998年2月7日〜22日、長野で冬季オリンピックが開かれた(推移の図の出来事の印)

日本オリンピック委員会「長野1998」 →
🔍 二次確認

1982〜2017年の参加人口(1982年 600万人・1991年 1,700万人・1993年 1,770万人・2002年のスノーボード 540万人など):スポーツ庁の会議資料に載った日本スノースポーツ&リゾーツ協議会の資料の図(データソース:レジャー白書)。2015〜2017年と1998年は観光庁の資料の値と一致

スポーツ庁 会議資料「スノースポーツツーリズムの活性化について」 →
📊 筆者試算

参加人口の減少:460÷1,800=25.6%(−74.4%・約4分の1)、差 1,800−460=1,340万人/1982→1998年:1,800÷600=3.0倍/2002年のスノーボードの割合:540÷1,630=33.1%

元データ:観光庁 検討委員会資料・スポーツ庁 会議資料 →
📊 筆者試算

2025年の試算:15〜79歳人口 96,838千人(総務省「人口推計」2025年10月1日現在)×(2.3%+1.3%)=223+126=349万人→約350万人(参加率が小数第1位までのため 339〜358万人の幅)。同じ計算で2023年は459万人(公表値 460万人)

元データ:総務省「人口推計」(e-Stat) →
📊 筆者試算

社会生活基本調査:3,219÷13,676−1=−76.5%/行動者率 13.1%→3.0%、104,043÷13,676=7.6(約8人に1人)→107,124÷3,219=33.3(約33人に1人)。年代別は5歳きざみの行動者数と推定人口を10歳きざみに足し上げた集計(39歳以下の割合 79.4%→53.9%)

元データ:総務省「社会生活基本調査」(e-Stat) →
📊 筆者試算

長野県:6,104÷21,195=28.8%(−71.2%)/訪日客:97.4÷59.5=1.64倍、外国人比率 54.9÷(460+54.9)=10.7%

元データ:長野県 利用者統計・観光庁 資料 →
⚠ 要確認

レジャー白書の参加人口は、スキーとスノーボードを別々に数えて足した値で、両方する人は重なります。1996年まではスノーボードを含みません。白書の調査は3,000人台のインターネット調査で、年ごとの振れがあります。2024年・2025年の参加人口は編集部の試算で、白書の公表値ではありません。

変更の可能性あり。日本生産性本部 レジャー白書2026(速報版) →
⚠ 要確認

社会生活基本調査の1986・1991年は「スキー」だけの項目で、2021年は新型コロナウイルス感染症の流行期の1年間です。長野県の値は延べ人数で、2010-11年に集計期間が変わっています。訪日客は観光庁の推計で、2020〜2022年はありません。3つの統計は対象と数え方が違い、人数をそのまま比べられません。

変更の可能性あり。総務省「社会生活基本調査」(e-Stat) →

参照した公式情報源

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