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コーヒーの歴史を年表で図解|輸入自由化から缶コーヒー・喫茶店まで、生豆輸入量で見る約150年【2026年】

コーヒーの歴史を年表で図解|輸入自由化から缶コーヒー・喫茶店まで、生豆輸入量で見る約150年【2026年】
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この記事の作り方:可視化pedia編集部が、日本政府(官公庁)・国際機関などの一次統計だけを用いて図解します。数値は原典と照合し、記事末尾のファクトチェックで出典と確度を示します。「楓」は当サイトのナビゲーターです。 編集方針・制作方法/可視化pedia編集部/運営者情報
楓
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「日本のコーヒーはいつから、どれだけ輸入されるようになったか」は、出来事の年表と輸入量のグラフを同じ年の目盛りに重ねると見通せます。値のない年や、数字の桁が変わる年が、ひと目でわかります。

日本のコーヒー生豆の輸入量は、統計に初めて載る1877年の18トンから、2025年には35万9,629トンになりました。生豆の輸入が自由化された1960年の10,707トンと比べると33.6倍です。1960年の1年分の輸入量は、2025年の輸入量の約11日分にあたります。最も多かったのは2013年の457,142トンで、2025年はそこから21.3%少ない水準です。

本記事では、財務省「貿易統計」の生豆の輸入量(全日本コーヒー協会がまとめた業界団体の集計を含む)を1877年から並べ、可否茶館の開店、輸入自由化、缶入りのコーヒーの発売、喫茶店の数の節目を同じ年の軸に重ねます。出来事の年は、統計の表と公的機関の資料で確かめたものだけを使っています。

EVIDENCE / 可視化pediaの結論

日本のコーヒーの輸入量は、いつから、どれだけ増えたのか?

1877年の18トンから、
2025年は359,629トンに。

生豆の輸入量(2025年÷1960年) 33.6倍 1960年 10,707トン
→ 2025年 359,629トン
貿易統計 / Green coffee
1877生豆18トン 1937戦前の最多 1960生豆の輸入自由化 2013輸入量最多 2025最新の確定値

Source

財務省「貿易統計」(全日本コーヒー協会の集計を含む・業界団体の集計)をもとに編集部集計(2026年11月確認)

※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

楓の整理
この記事の要点

◆ 生豆の輸入量は1877年の18トンから2025年の359,629トンへ。1960年の生豆の輸入自由化の年(10,707トン)の33.6倍です。
◆ 協会の表に載る戦前の最多は1937年の8,571トン。1944〜1949年は「輸入禁止」で値がなく、1950年に輸入が再開しました。最多は2013年の457,142トンです。
◆ 喫茶店の事業所数は1981年の154,630か所が最多で、2021年は58,669か所。家計調査のコーヒーへの支出(二人以上の世帯)は2000年の5,252円から2025年の9,635円になりました。

出典:財務省「貿易統計」(全日本コーヒー協会の集計を含む・業界団体の集計)/総務省統計局「事業所統計調査」「経済センサス」「家計調査」。出来事の年は国立国会図書館・全日本コーヒー協会などの資料で確認しています。

掲載情報は執筆時点のものです。数値・制度・サービス内容は変更される場合があるため、最新情報は各公式サイトでご確認ください。

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生豆の輸入量は1877年の18トンから35万トン台へ|年表に重ねて見る

楓
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1877年から2025年までの生豆の輸入量を下に、主な出来事を上に、同じ年の目盛りで並べました。年の間隔をつめずに描いているので、値のない年もそのまま見えます。

コーヒー生豆の輸入量と主な出来事|1877〜2025年 上段=主な出来事、下段=生豆の輸入量(トン)。横軸は等間隔の年 1877 生豆18トンを輸入 1888 可否茶館が開店 1937 戦前の最多 1950 輸入再開 1960 生豆の輸入自由化 1969 缶コーヒー発売 2013 輸入量が最多 0 10万 20万 30万 40万 50万 トン 1880 1900 1920 1940 1960 1980 2000 2020 輸入禁止 457,142トン 359,629トン 2025年 戦前の最多は8,571トン
出典:財務省「貿易統計」(全日本コーヒー協会の集計を含む・業界団体の集計):全日本コーヒー協会「暦年別コーヒーの輸入数量」(1877〜1995年)・「日本のコーヒー需給表」(1996〜2025年)。出来事:国立国会図書館「本の万華鏡 第39回」、全日本コーヒー協会「日本のコーヒーの輸入量の推移」、中小企業基盤整備機構 J-Net21
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

全日本コーヒー協会がまとめた財務省の貿易統計によると、生豆の輸入量が表に初めて載るのは1877年の18トンです。1912年は84トン、1926年は1,057トン、1930年は1,887トンと、戦前は数十トンから数千トンの単位で推移しました。協会の表に載る戦前の年では、1937年の8,571トンが最も多い値です。

1942年は244トン、1943年は12トンに減り、1944年から1949年までは表に「輸入禁止」とあって値がありません。図ではこの6年を線でつながず、帯で示しています。1950年に輸入が再開して40トン、1955年は3,993トン、1960年は10,707トンで、戦前の最多を上回りました。

その後の増え方は桁が違います。2013年には457,142トンに達し、これが統計に載る年の中で最も多い値です。2025年は359,629トンで、2013年より21.3%少なくなりました。統計に初めて載る1877年の18トンは、2025年の輸入量に置き換えると約26分ぶんにあたります。

ここでの輸入量は、財務省の貿易統計で品目ごとに集計されている値です。同じ貿易統計を使った主要品目別の食料の輸入相手国の記事では、農林水産物の輸入額と国別のシェアを図解しています。

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コーヒーの年表|可否茶館から国際コーヒーデーまで

楓
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図に載せきれなかった出来事も含めて、年の順に並べています。輸入量の節目と、喫茶店や記念日の節目を一つの年表で見られます。

TIMELINE
コーヒーの輸入と喫茶の主な出来事(1877〜2026年)
1877年

生豆の輸入量が統計に初めて載る(18トン)。全日本コーヒー協会がまとめた財務省の貿易統計の最初の年。

1888年

東京・上野に可否茶館が開店。国立国会図書館の解説は、喫茶店の始まりとしてよく名前が挙がる店として紹介している。

1937年

生豆の輸入量が8,571トン。協会の表に載る戦前の年では最も多い値。

1944〜1949年

協会の表では「輸入禁止」とされ、生豆の輸入量の値がない。

1950年

戦後の生豆の輸入が再開(40トン)。

1960年

生豆の輸入自由化。この年の輸入量は10,707トン。

1961年

インスタントコーヒーの輸入自由化。

1969年

缶入りのコーヒーが発売される(4月)。

1970年

レギュラーコーヒーの輸入自由化。

1973年

生豆の輸入量が130,441トンと、毎年の値が載る1970年以降で初めて10万トンを超える。

1981年

喫茶店の事業所数が154,630か所。調査のある年で最も多い値。

1983年

全日本コーヒー協会が10月1日を「コーヒーの日」と定める。

2002年

生豆の輸入量が400,771トンと、初めて40万トンを超える。

2013年

生豆の輸入量が457,142トン。統計に載る年で最も多い値。

2015年

国際コーヒー機関(ICO)も10月1日を記念日とする。

2016年

国内消費量(生豆換算)が472,511トンで、協会の需給表で最も多い値。

2021年

喫茶店の事業所数は58,669か所(経済センサス)。

2025年

生豆の輸入量は359,629トン(財務省の確定値と一致)。

2026年

国連総会が10月1日を「国際コーヒーデー」とする決議を採択(3月10日)。

国立国会図書館の解説「本の万華鏡 第39回 コーヒーブレイク」は、喫茶店やコーヒー店の始まりとしてよく名前が挙がる店として、1888年に東京・上野に開店した可否茶館を紹介しています。店にはコーヒーや紅茶のほか、パンや菓子もあったと書かれています。

輸入の制度は3段階で変わりました。全日本コーヒー協会の統計資料によると、生豆の輸入自由化は1960年、インスタントコーヒーは1961年、レギュラーコーヒーは1970年です。缶入りのコーヒーは1969年4月に発売されたと、中小企業基盤整備機構のJ-Net21が紹介しています。

記念日では、全日本コーヒー協会が1983年に10月1日を「コーヒーの日」と定め、2015年には国際コーヒー機関(ICO)もこの日を記念日としました。2026年3月10日には、国連総会で10月1日を「国際コーヒーデー」とする決議が採択されています。

なお、コーヒーの年表は資料によって年が違うことがあります。本記事は、統計の表と公的機関の資料にある年を使っています。可否茶館の開店は国立国会図書館の解説にある1888年、生豆の輸入自由化は協会の統計資料にある1960年です。

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戦後の輸入量を毎年で見る|自由化の3段階と10万トン・40万トンの節目

楓
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戦後の1950年からを、毎年の棒で見られるようにしました。輸入が自由化された年に縦の線を引いています。

戦後のコーヒー生豆の輸入量|1950〜2025年 単位:トン。1950〜1965年は5年おき、1970年以降は毎年の値(値のない年は棒なし) 0 10万 20万 30万 40万 50万 1960 1970 1980 1990 2000 2010 2020 1960 生豆の輸入自由化 1970 レギュラーコーヒーの輸入自由化 10,707トン 457,142トン 359,629トン 2025年 1973年に初めて10万トン超
出典:財務省「貿易統計」(全日本コーヒー協会の集計を含む・業界団体の集計):全日本コーヒー協会「暦年別コーヒーの輸入数量」(1950〜1995年)・「日本のコーヒー需給表」②生豆輸入量(1996〜2025年)。2012年以降は脱カフェインの生豆(生豆換算)を含む。自由化の年は同協会「日本のコーヒーの輸入量の推移」
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

1950年に40トンで再開した輸入は、1960年に10,707トン、1970年に80,496トンになりました。毎年の値が載る1970年以降で見ると、1973年に130,441トンと初めて10万トンを超えています。

その後も増減を繰り返しながら増え、2002年に400,771トンと初めて40万トンを超えました。最多は2013年の457,142トンです。2014年から2022年までは39万〜43万トン台で推移し、2023年は355,819トン、2024年は360,430トン、2025年は359,629トンでした。

輸入量とは別に、協会の需給表には国内消費量(生豆換算)があります。期首の在庫に生豆とインスタントコーヒーなどの製品の輸入を足し、輸出と期末の在庫を引いた値で、2016年の472,511トンが最多、2025年は397,272トンでした。輸入量と消費量は定義が違うため、図には消費量を入れていません。

喫茶店は1981年が最多|家庭のコーヒー代は25年で約1.8倍

楓
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喫茶店の数を、調査のあった年ごとに並べています。2009年からは調査が変わるので、棒の色を分けました。

喫茶店の事業所数|1966〜2021年の15時点 単位:か所。調査のあった年だけを等間隔の年の軸に並べています 0 4万 8万 12万 16万 1970 1980 1990 2000 2010 2020 27,026 58,669 最多は1981年の154,630か所 事業所統計調査など(1966〜2006年) 経済センサス(2009〜2021年)
出典:総務省統計局「事業所統計調査」など(1966〜2006年)・「経済センサス」(2009〜2021年)。全日本コーヒー協会「喫茶店の事業所数及び従業者数」の集計。1981年は e-Stat の事業所統計調査の原表で確認
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

総務省統計局の調査によると、喫茶店の事業所数は1966年の27,026か所から1981年には154,630か所になり、調査のある年では1981年が最も多い値です。1986年は151,054か所、1996年は101,945か所、2006年は81,062か所でした。

2009年からは経済センサスに調査が変わり、2021年は58,669か所です。調査の方法が違うので、図では2009年以降の棒の色を分けています。ここでいう喫茶店は、コーヒーや紅茶などの飲料や簡易な食事をその場で出す事業所です。

コーヒーへの1世帯あたり年間支出(二人以上の世帯・名目)

品目2000年2025年2025÷2000
コーヒー5,252円9,635円1.83倍
コーヒー飲料2,973円6,229円2.10倍
喫茶代5,425円11,823円2.18倍
出典:総務省統計局「家計調査」品目分類(2025年改定)・年次・二人以上の世帯。コーヒーは豆・粉・インスタント、コーヒー飲料は液体のもの、喫茶代は飲物・菓子などの外食
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

家庭での支出は、総務省統計局の家計調査(二人以上の世帯)で見られます。コーヒー(豆・粉・インスタント)は2000年の5,252円から2025年の9,635円に、コーヒー飲料(液体のもの。濃縮液を含む)は2,973円から6,229円に、喫茶代(コーヒー以外の飲み物や菓子の外食も含む)は5,425円から11,823円になりました。いずれも1世帯あたりの年間の金額(名目)です。

コーヒーへの支出は25年で1.83倍で、2024年の7,890円から2025年の9,635円への伸びが大きくなっています。同じ家計調査の品目別の金額を都市ごとに比べた47都市の品目別の食料品支出ランキングでは、ほかの食品の地域差も図解しています。

楓のまとめ|コーヒーの輸入量の年表で見えること

楓
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ここまでの年表図と棒グラフを並べると、コーヒーの輸入量と喫茶の節目が、3つの観察事実に整理できます。

「日本のコーヒーはいつから、どう広がってきたか」という問いに対して、本記事の図解は、輸入量の数字と出来事の年を同じ軸に並べてきました。理由を推し量るのではなく、統計に表れた事実として整理しておきます。

楓の観察整理
3つの観察事実

観察1. 生豆の輸入量は、統計に初めて載る1877年の18トンから2025年の359,629トンになりました。1960年の生豆の輸入自由化の年(10,707トン)と比べると33.6倍で、1960年の1年分は2025年の約11日分にあたります。

観察2. 協会の表に載る戦前の最多は1937年の8,571トンで、1944〜1949年は「輸入禁止」で値がありません。1950年に再開した輸入は、1973年に10万トン、2002年に40万トンを初めて超え、2013年の457,142トンが最多です。2025年は2013年より21.3%少ない値です。

観察3. 喫茶店の事業所数は1981年の154,630か所が最多で、2021年は58,669か所でした(2009年から調査が変わる)。家計調査のコーヒーへの支出は、2000年の5,252円から2025年の9,635円になっています。

3つの観察事実を重ねると、コーヒー生豆の輸入量は約150年で18トンから35万トン台になり、1960年の輸入自由化の年と比べて33.6倍になっていることが、年表の上で確かめられます。2026年の時点で、生豆の輸入自由化から66年、生豆の輸入量が統計に初めて載ってから149年が経っています。

よくある質問(FAQ)

楓
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コーヒーの年表を読むときは、出来事の年がどの資料にもとづくかを確かめると整理しやすくなります。資料によって年が違うことがあるためです。

Q1. 日本でコーヒーの輸入が始まったのはいつですか?

財務省の貿易統計をまとめた全日本コーヒー協会の表では、生豆の輸入量が初めて載るのは1877年(18トン)です。喫茶店については、国立国会図書館の解説が、1888年に東京・上野に開店した可否茶館を喫茶店の始まりとしてよく名前が挙がる店として紹介しています。それより前に日本へ伝わった時期は、統計で確かめられないため、本記事では扱っていません。

Q2. コーヒーの輸入量がいちばん多かった年はいつですか?

統計に載る年では2013年の457,142トンが最も多い値です。最新の確定値の2025年は359,629トンで、2013年より21.3%少なくなっています。協会の需給表には2026年1〜9月の値も載っていますが、速報値のため本記事では使っていません。

Q3. コーヒーにお金を使っている都市はどこですか?

総務省統計局の家計調査(二人以上の世帯)の2023〜2025年平均では、コーヒー(豆・粉・インスタント)の年間支出は全国で8,389円です。都市別では大津市が10,396円、京都市が10,149円、水戸市が9,749円と続きます。購入した量では京都市の3,265g(全国は2,544g)が最も多くなっています。1つの市で調べる世帯の数は多くないため、順位は年によって入れ替わることがあります。

🔍 この記事のファクトチェックについて

楓
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当サイトはファクトチェックを実施しています。このページのファクトチェックのエビデンスを以下に掲載します。

✦
この記事のファクトチェックについて
確認日:2026年11月

記事内の主要な数値・事実について、確認の度合いを4段階で示しています。

✅ 一次確認:公式発表・省庁・原典で直接確認 🔍 二次確認:報道など二次情報で確認 📊 筆者試算:一次データを基にした独自計算 ⚠ 要確認:状況により変わるもの
✅ 一次確認

生豆の輸入量 2025年 359,629トン・2013年 457,142トン(最多)・2002年 400,771トン・2016年の国内消費量 472,511トン(全日本コーヒー協会「日本のコーヒー需給表」②⑦。業界団体の集計で、②は財務省の貿易統計)

全日本コーヒー協会「日本のコーヒー需給表」 →
✅ 一次確認

財務省の原本との照合:2025年の生豆(カフェインを除いていないもの)354,434.5トン+生豆(カフェインを除いたもの)4,947.6トン×1.05=359,629トン(e-Stat 普通貿易統計 品別国別表・確定・2026年11月12日公開。国別の値を合計)

e-Stat 財務省「普通貿易統計」 →
✅ 一次確認

1877年 18トン・1937年 8,571トン・1942年 244トン・1943年 12トン・1944〜1949年「輸入禁止」・1950年 40トン・1960年 10,707トン・1973年 130,441トン(協会「暦年別コーヒーの輸入数量」。元は財務省の貿易統計)

全日本コーヒー協会「暦年別コーヒーの輸入数量」 →
✅ 一次確認

戦後の生豆輸入の再開 1950年・生豆の輸入自由化 1960年・インスタントコーヒーの輸入自由化 1961年・レギュラーコーヒーの輸入自由化 1970年(協会「日本のコーヒーの輸入量の推移」のコメント欄)

全日本コーヒー協会「日本のコーヒーの輸入量の推移」 →
✅ 一次確認

可否茶館:1888年に東京・上野に開店。喫茶店やコーヒー店の始まりとしてよく名前が挙がる店

国立国会図書館「本の万華鏡 第39回 コーヒーブレイク」 →
✅ 一次確認

喫茶店の事業所数:1981年 154,630か所(事業所統計調査・産業小分類「喫茶店」の総数)

e-Stat 総務省「事業所統計調査」(昭和56年) →
✅ 一次確認

喫茶店の事業所数:1966年 27,026か所・2006年 81,062か所・2009年 77,036か所・2021年 58,669か所(協会の集計。元は総務省統計局の事業所統計調査・経済センサス)

全日本コーヒー協会「喫茶店の事業所数及び従業者数」 →
✅ 一次確認

家計調査(二人以上の世帯・年間・名目):コーヒー 2000年 5,252円・2024年 7,890円・2025年 9,635円、コーヒー飲料 2,973円→6,229円、喫茶代 5,425円→11,823円

e-Stat 総務省「家計調査」品目分類(年次) →
✅ 一次確認

都市別(2023〜2025年平均):コーヒーの支出 全国 8,389円・大津市 10,396円・京都市 10,149円・水戸市 9,749円、購入数量 京都市 3,265g・全国 2,544g

総務省統計局「家計調査 品目別都道府県庁所在市及び政令指定都市ランキング」 →
✅ 一次確認

全日本コーヒー協会が1983年に10月1日を「コーヒーの日」と定め、2015年に国際コーヒー機関(ICO)もこの日を記念日とした

全日本コーヒー協会「国際コーヒーデー」 →
✅ 一次確認

2026年3月10日、国連総会が10月1日を「国際コーヒーデー」とする決議を採択

FAO「FAO welcomes UN resolution instituting International Coffee Day」 →
🔍 二次確認

缶入りのコーヒーの発売:1969年4月(公的機関の解説記事で確認。企業の一次資料には当たっていない)

中小企業基盤整備機構 J-Net21「世界初の缶コーヒー」 →
📊 筆者試算

倍率:359,629÷10,707=33.588→33.6倍。2013年との差:359,629÷457,142−1=-21.33%→21.3%減。家計調査のコーヒー:9,635÷5,252=1.83倍(コーヒー飲料 2.10倍・喫茶代 2.18倍)

元データ:全日本コーヒー協会「日本のコーヒー需給表」 →
📊 筆者試算

実感換算:1960年の10,707トン÷2025年の359,629トン×365日=10.9日(約11日分)。1877年の18トン÷359,629トン×365日×24時間×60分=26.3分(約26分ぶん)。経過年数は2026年を基準に、2026−1877=149年、2026−1960=66年

元データ:全日本コーヒー協会「暦年別コーヒーの輸入数量」 →
⚠ 要確認

協会の需給表には2026年1〜9月の値も載っていますが、速報値のため使っていません。本記事の輸入量は2025年(確定)までです。

変更の可能性あり。全日本コーヒー協会「日本のコーヒー需給表」 →
⚠ 要確認

家計調査の収支項目分類は2025年1月に改定されています。本記事の値は、改定後の分類で組み替えた e-Stat の年次の表によります。

変更の可能性あり。総務省統計局「家計調査 収支項目分類」 →
⚠ 要確認

喫茶店の事業所数は、2009年から経済センサスに調査が変わり、2021年は産業横断的集計の値です。2006年以前の値とは調査の方法が違います。都市別の家計調査の値は、1つの市で調べる世帯の数が多くないため、年によって順位が入れ替わることがあります。

変更の可能性あり。全日本コーヒー協会「喫茶店の事業所数及び従業者数」 →

参照した公式情報源

全日本コーヒー協会「日本のコーヒー需給表」 1996〜2025年の生豆輸入量・国内消費量(業界団体の集計) e-Stat 財務省「普通貿易統計」 生豆の輸入数量の原本(2021〜2025年・確定) 全日本コーヒー協会「暦年別コーヒーの輸入数量」 1877年からの生豆の輸入量(業界団体の集計) 全日本コーヒー協会「日本のコーヒーの輸入量の推移」 輸入の再開と自由化の年 国立国会図書館「本の万華鏡 第39回」 可否茶館の開店(1888年) e-Stat 総務省「事業所統計調査」 1981年の喫茶店の事業所数 e-Stat 総務省「家計調査」 コーヒー・コーヒー飲料・喫茶代の年間支出 FAO(国連食糧農業機関) 国連の国際コーヒーデーの決議(2026年3月10日)
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