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マイクロプラスチックはなぜ増える?発生の仕組みを図解【2026年】

マイクロプラスチックはなぜ増える?発生の仕組みを図解
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楓

マイクロプラスチックがどこで生まれ、どうやって海までたどり着くのか。環境省が発生源と品目ごとに積み上げた推計を並べると、量の内訳と経路の違いが1枚ずつの図で確かめられます。

マイクロプラスチックはどこで生まれ、どうやって海に届くのでしょうか。環境省の令和7年度の推計では、日本から海洋へ流出するプラスチックごみは年16,000〜31,000トン、そのうち14,000〜22,000トンがマイクロプラスチックとして計上されています。流出量の合計を1日あたりに直すと、およそ44〜85トンにあたります。

この推計は確定値ではなく、環境省が令和7年度時点で入手できる情報に基づく暫定的な値としているものです。本記事では、その暫定値をそのまま並べながら、どの品目から、どの経路を通って海に届くと推計されているのかを図解で整理します。

扱うのは、5mmという区切りの由来、一次と二次という2つの入口、品目別の内訳、経路によって変わる海への届き方、日本の生産量の推移、そして海に浮いている量との差です。いずれも公表資料に記されている内容の紹介にとどめ、原因の断定や将来の見通しは行いません。

EVIDENCE / 可視化pediaの結論

マイクロプラスチックは、どこで生まれ、どうやって海までたどり着くのか。

環境省の推計では、日本から海洋へ流出するプラスチックごみは年16,000〜31,000トン。そのうち14,000〜22,000トンがマイクロプラスチックにあたる。

  1. 01 使う 895万t 国内のプラスチック使用量(年間・プラスチック循環利用協会)
  2. 02 すり減る 8,800t タイヤ摩耗粉じんの海洋流出量(年間・推計下限/上限9,100t)
  3. 03 流れ出す 24% 雨水として流れた場合に海まで届く割合(3経路で最大)
  4. 04 海に出る 14,000t マイクロプラスチックの海洋流出量(年間・推計下限/上限22,000t)

SOURCE

環境省「令和7年度検討結果 日本の海洋プラスチックごみ流出量の推計」(暫定値)/プラスチック循環利用協会

出典:環境省「令和7年度検討結果 日本の海洋プラスチックごみ流出量の推計」(令和8年3月更新・暫定値)
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

楓の整理
この記事の要点

◆ 環境省の令和7年度の推計では、日本から海洋へ流出するプラスチックごみは年16,000〜31,000トン、うち14,000〜22,000トンがマイクロプラスチックとされています。
◆ 品目別の暫定値で最も大きいのはタイヤ摩耗粉じんの8,800〜9,100トンで、パーソナルケア製品の190〜320トンとは桁が2つ異なります。
◆ 環境中に出たあと海洋まで届く割合は、雨水経路が24〜25%、汚水経路が8%、廃棄物経路が0.01%と示されています。

出典:環境省「令和7年度検討結果 日本の海洋プラスチックごみ流出量の推計」(暫定値)/日本学術会議 提言(2020年4月7日)/OECD「Global Plastics Outlook」報道発表(2022年6月3日)。

本記事は楓が調査・編集しています。掲載情報は執筆時点のものです。数値・制度・サービス内容は変更される場合があるため、最新情報は各公式サイトでご確認ください。

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マイクロプラスチックとは何か|5mmという区切りの由来

楓

大きさの区切りがどこで決まったのかを先に押さえておくと、資料ごとに範囲が違って見える理由が読み解きやすくなります。

マイクロプラスチックは、一般に5mm以下のプラスチックを指します。日本学術会議の提言によれば、この区切りは2008年にNOAAがタコマで開催した国際ワークショップで議論され、5mm以下のプラスチックをマイクロプラスチックと呼ぶという定義が決まりました。

この定義はその後、国連の海洋環境保護の科学的事項に関する専門家合同グループ、GESAMPの定義にも引き継がれています。5mmという数字は物質としての性質から導かれたものではなく、研究者の議論を経て定められた区切りだと提言は説明しています。

一方、環境省の流出量の推計は、別の切り口で対象範囲を定めています。ポリマーが主たる構成成分である個体のうち、環境中に流出する時点で直径1マイクロメートル以上のもので、直接または水域を介して海洋に流出するものを対象とし、大気や土壌を介するものは除いています。

つまり、一般的な定義の5mm以下と、推計が扱う1マイクロメートル以上は、上限と下限という別の方向から範囲を区切っています。数字を読むときは、どの資料がどの範囲を扱っているかを確かめておく必要があります。

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2つの入口|最初から小さいものと、小さくなったもの

楓

入口が2つあることを図で分けておくと、このあとの品目別の数字がどちらの話なのかを見失わずに読めます。

マイクロプラスチックの2つの入口 5mm以下という同じ大きさでも、そこに至る道筋は2通りに分けて説明されています 01 最初から小さく作られたもの 一次マイクロプラスチック もともと5mm以下の粒として製造されたプラ スチックです。製品の原料になったり、製品に 配合されたりします。 主な例 レジンペレット(製品の中間原料) 洗顔料・化粧品のマイクロビーズ 肥料をコーティングする殻状のもの 02 大きなものが小さくなったもの 二次マイクロプラスチック 使用後に環境へ出たプラスチック製品が、紫外 線・熱・風波などの力で破砕され細片化したも のです。 主な例 プラスチック製品の破片 合成繊維の洗濯で出る繊維 メラミン樹脂スポンジの摩耗片 どちらの入口からも、水域を経て海洋へ流出します 環境省の推計は、この流出量を発生源と品目に分けて積み上げています
出典:日本学術会議 提言「マイクロプラスチックによる水環境汚染の生態・健康影響研究の必要性とプラスチックのガバナンス」(2020年4月7日)/環境省 報道発表(2025年4月10日)
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

日本学術会議の提言は、マイクロプラスチックを一次と二次に大別しています。一次マイクロプラスチックは、もともと5mm以下の粒状に製造されたもので、レジンペレット、洗顔料や化粧品に含まれるマイクロビーズ、肥料をコーティングしている殻状のプラスチックなどが挙げられています。

二次マイクロプラスチックは、使用後に環境へ流入したプラスチック製品が、紫外線や熱、風波などの物理的な力によって破砕され細片化したものです。合成繊維の服を洗濯したときに出るポリエステルやアクリルの繊維、食器洗いに使われるメラミン樹脂製スポンジの摩耗片も、このカテゴリーに含まれると記されています。

提言は、日本の沿岸ではプラスチック製品の破片がマイクロプラスチックの主な発生源と考えられるとしています。ヨーロッパ、アメリカ、カナダ、中国では水域で検出されるマイクロプラスチックに占める化学繊維の割合が高いと報告されている一方、日本の水環境ではその寄与は小さいと考えられ、ただし調査事例が少ないため今後の調査が必要だとも記されています。

海の環境そのものを継続的に測る調査も並行して行われています。海水浴場の水質については、水質AAの海水浴場を調査して図解!静岡39・新潟38が最多【2026年】で全国の調査結果を整理しています。

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日本からどれだけ出ていると推計されているか

楓

合計の数字だけでなく、分類ごとの内訳と注記まで一緒に見ておくと、あとで数字が食い違って見えるのを防げます。

環境省の令和7年度の検討結果では、日本から海洋へ流出するプラスチックごみは年16,000〜31,000トンと推計されています。内訳は、投げ捨てごみなどのマクロプラスチックが1,300〜8,600トン、マイクロプラスチックが14,000〜22,000トンです。

マイクロプラスチックの内訳はさらに2つに分かれます。意図的添加マイクロプラスチックが610〜2,500トン、非意図的添加マイクロプラスチックが14,000〜20,000トンです。重量で見ると、流出量の大半をマイクロプラスチックが占める形で計上されています。

注意しておきたいのは、これらが確定値ではないという点です。環境省は、すべての推計式と使用するデータが令和7年度時点で入手可能な情報に基づく暫定式・暫定値であるとし、推計値の幅は算出時に用いる推計式や使用するデータの不確実性を反映していると説明しています。

令和6年度の推計結果は13,000〜31,000トンでした。令和7年度に16,000〜31,000トンへ更新されていますが、これは推計式と使用するデータの見直しを反映した結果です。実測によって流出量が増えたことを示す数字ではありません。

また公表資料には、マクロプラスチックの数値にマクロプラスチックから発生する二次マイクロプラスチックも含まれる、という注記が添えられています。二次マイクロプラスチックは独立した項目としては計上されていません。

参考値として、マクロプラスチックの回収量は12,073〜12,487トンと示されています。河川で763〜1,177トン、海岸で10,898トン、海域で412トンという内訳です。この数値は推計ではないため公表値をそのまま使用した、と明記されています。

品目別で見ると何が大きいか

楓

17の品目を1枚に並べると、量がどこに集まっているのかが一目で見えます。棒の長さは推計の下限から上限までの幅です。

品目別に見た海洋への流出量(暫定値・年間) 環境省が発生源と品目に分けて積み上げた推計。濃い部分が推計の下限まで、淡い部分が上限までの幅です 0 2,000 4,000 6,000 8,000 (トン/年) 非意図的添加マイクロプラスチック 使用中の摩耗や劣化で生じるもの 小計 14,000〜20,000 タイヤ摩耗粉じん 8,800〜9,100 道路標示材 3,600〜4,300 人工芝・充填材 530〜2,700 建築塗料(塗膜の劣化) 120〜2,400 船舶塗料(塗装の工程) 230〜790 人工芝・パイル 240 繊維(洗濯で発生) 230〜240 ブレーキ摩耗粉じん 18〜180 船舶塗料(塗膜の摩耗) 75〜160 建築塗料(家庭での使用) 1〜4 意図的添加マイクロプラスチック もともと粒として加えられているもの 小計 610〜2,500 農業資材(被覆肥料) 310〜1,200 レジンペレット(発泡ビーズを含む) 100〜840 パーソナルケア製品 190〜320 農業資材(肥料添加物) 0.5未満〜90 洗剤類 0.5未満〜5 農業資材(農薬用マイクロカプセル剤) 0.5未満 農業資材(被覆種子) 0.5未満 最大はタイヤ摩耗 ※ 人工芝の充填材はもともと粒として加えられるものですが、公表資料では非意図的添加側の小計に計上されています。 ※ 遺失漁具等は精査中とされ、暫定値が示されていません。数値はいずれも確定値ではありません。
出典:環境省「令和7年度検討結果 日本の海洋プラスチックごみ流出量の推計」(令和8年3月更新・暫定値)
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

品目別の暫定値で最も大きいのは、タイヤ摩耗粉じんの8,800〜9,100トンです。次いで道路標示材が3,600〜4,300トン、人工芝の充填材が530〜2,700トン、建築塗料の塗膜が劣化して流出する分が120〜2,400トンと続きます。

一方、洗顔料などに含まれるマイクロビーズを含むパーソナルケア製品は190〜320トンです。タイヤ摩耗粉じんとは桁が2つ異なる水準で計上されています。環境省が2020年に行った調査では、対象となった51社のリンスオフ製品について、スクラブ剤としてマイクロプラスチックビーズを使用している製品は確認されなかったとされています。

品目ごとの数値を読むときは、いくつかの注記を押さえておく必要があります。人工芝の充填材はもともと粒として加えられるものですが、公表資料の表では非意図的添加側の小計に含めて集計されています。

建築塗料と船舶塗料は、それぞれ2つのケースに分けて別々に推計されています。建築塗料は塗膜の劣化による流出と家庭での使用による流出、船舶塗料は塗膜の摩耗による流出と塗装工程からの流出です。合算した1つの数値としては示されていません。

遺失漁具等については、令和7年度時点で精査中とされ、暫定値が示されていません。図解では0として扱わず、対象から外しています。海岸での投げ捨てごみ等は2つの推計方法で3,300トンと13トンという結果が併記されており、どちらか一方を採用値として示すことはできません。

なお公表資料は、100トン以上の値については上から3桁目を四捨五入し、積算は四捨五入する前の数値で行ったうえで丸めていると記しています。品目別の値を足し上げても小計と一致しないのはこのためで、本記事では公表されている小計と合計をそのまま用いています。

「一次・二次」と環境省の分類はどう違うか

楓

同じ品目でも、どちらの分類軸で見るかによって置かれる場所が変わります。表で並べて確かめてみます。

2つの分類の軸を並べる 教科書的な「一次/二次」と、環境省の推計が用いる「意図的添加/非意図的添加」は別の切り口です 品目の例 一次/二次 日本学術会議の説明 意図的添加/非意図的添加 環境省の推計での区分 レジンペレット 一次 意図的添加(レジンペレット) 洗顔料などのマイクロビーズ 一次 意図的添加(パーソナルケア製品) 肥料をコーティングする殻 一次 意図的添加(農業資材) 洗濯で出る合成繊維 二次 非意図的添加(繊維) タイヤの摩耗で生じる粉じん 提言の例示には含まれない 非意図的添加(タイヤ摩耗粉じん) 製品が砕けてできた破片 二次 マクロプラスチックの数値に内数として 計上 環境省の推計は、二次マイクロプラスチックを独立した項目として計上していません。製品が砕けてできた破片は、マ クロプラスチック(暫定値1,300〜8,600トン/年)の数値に含まれると注記されています。
出典:環境省「令和7年度検討結果 日本の海洋プラスチックごみ流出量の推計」(令和8年3月更新・暫定値)/日本学術会議 提言「マイクロプラスチックによる水環境汚染の生態・健康影響研究の必要性とプラスチックのガバナンス」(2020年4月7日)
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

教科書的な説明で使われる一次と二次という分類は、粒として作られたのか、大きなものが砕けたのかという由来による区分です。これに対して環境省の推計は、意図的添加と非意図的添加という別の軸で品目を分けています。

意図的添加マイクロプラスチックは、レジンペレット、農業資材、洗剤類、パーソナルケア製品の4つの区分です。非意図的添加マイクロプラスチックは、タイヤ摩耗粉じん、ブレーキ摩耗粉じん、道路標示材、繊維、建築塗料、船舶塗料、人工芝の7つの区分になります。

二次マイクロプラスチックは、この推計では独立した項目として計上されていません。製品が砕けてできた破片は、マクロプラスチックの数値に内数として含まれると注記されています。品目別の一覧に二次マイクロプラスチックという行が見当たらないのは、このためです。

この違いは、資料をまたいで数字を比べるときに影響します。日本学術会議の提言は、日本の沿岸では一次より二次のほうが多いと述べていますが、これは海に存在している量の話です。環境省の推計は1年間に流出する量を扱っています。測っている対象が異なるため、2つの記述は同じ土俵の比較にはなりません。

同じ量でも経路で海への届き方が変わる

楓

どこで発生したかだけでなく、そのあとどの経路を通るかによって、海に届く量は大きく変わります。

同じ量が環境中に出ても、通る経路で海への届き方が変わる 環境中に流出したマイクロプラスチックのうち、海洋まで達すると推計された割合(暫定値) 0% 5% 10% 15% 20% 25% 雨水として流れる場合 道路やまちに出たものが、雨とともに流される経路 24〜25% 環境中に出た100のうち、およそ24〜25が海洋に届くと推計されています 汚水として流れる場合 排水として下水道や浄化槽を通る経路 8% 同じく100のうち、8が海洋に届くと推計されています 廃棄物として排出された場合 ごみとして回収され、処理される経路 0.01% 同じく10,000のうち、1が海洋に届くと推計されています 田畑から流出する場合は、水田7.1〜23%、畑地0.01〜0.08%という環境中への流出率が別の指標として示され ており、上の3経路の海洋流出率と同じ軸には並べられません。
出典:環境省「令和7年度検討結果 日本の海洋プラスチックごみ流出量の推計」(令和8年3月更新・暫定値)
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

環境省の推計は、環境中に流出したマイクロプラスチックが海洋まで届く割合を、経路ごとに算出しています。雨水として流れる場合が24〜25%、汚水として流れる場合が8%、廃棄物として排出された場合が0.01%です。

雨水経路の内訳では、環境中に残留するものが59%、河川等を経て海洋へ達するものが24〜25%、道路清掃で回収されるものが2%などと示されています。都市部では雨水とともに流出する割合を7割、郊外では2割と想定した計算です。

汚水経路では、下水道等が84%、浄化槽が9%、処理なしが6%という内訳が用いられ、処理方式ごとの除去率は98.05%から99.70%と設定されています。処理の過程を通ることで、海洋まで届く割合が大きく下がる計算になっています。

タイヤ摩耗粉じんや道路標示材のように道路上で発生するものには雨水経路が、繊維や建築塗料の家庭使用分には汚水経路が適用されています。同じ量が環境中に出ても、通る経路によって海洋流出率が3桁の幅で異なる形で推計されています。

水そのものがどのように循環し、どれだけ使われているのかは、日本の水資源、降水量と利用可能量のギャップを図解【2026年】でも仕組みの側から整理しています。

日本の生産量は増えているのか

楓

発生源の話を読む前に、そもそも国内でどれだけ作られているのかを確かめておきます。

総生産量は微減、容器類は約2倍(1999年→2018年) 日本国内のプラスチック製品の生産量。同じ期間でも、合計と容器類では動きが異なります プラスチック製品の総生産量 6,048,697 トン 1999年 5,883,291 トン 2018年 約2.7%減 そのうち容器類 442,894 トン 1999年 868,001 トン 2018年 約1.96倍 ※ 日本プラスチック工業連盟の生産実績をもとに作成された図から、合計と容器類の実数を取り出しています。変化の倍率は編集部 が実数から計算したものです。
出典:日本学術会議 提言「マイクロプラスチックによる水環境汚染の生態・健康影響研究の必要性とプラスチックのガバナンス」(2020年4月7日) 図2(日本プラスチック工業連盟の生産実績をもとに作成)
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

日本学術会議の提言に収録された図によれば、日本国内のプラスチック製品の総生産量は、1999年の6,048,697トンから2018年の5,883,291トンへと推移しています。20年間で見ると横ばいか、やや減少という動きです。

一方、容器類は1999年の442,894トンから2018年の868,001トンへと変化しています。総生産量が微減している期間に、容器類はおよそ2倍になっているという対比です。提言も、この20年間で総生産量は横ばい状況だが容器類は2倍に増えていると記しています。

提言は、用途別の構成として、容器・包装用フィルムシートが全体の33.2%を占めることも示しています。この区分にはごみ袋、レジ袋、ラミネート、チャック付き袋などが含まれます。フィルムの中では、包装用が生産量の52%を占めています。

世界に目を向けると、OECDは2022年6月の報道発表で、世界のプラスチック廃棄物が2019年の353メガトンから2060年には1,014メガトンになり、環境中への流出量は年44メガトンに倍増すると見通しています。ここで示されている2060年の数字は見通しであり、実績値ではありません。

海に出た量と海に浮いている量が合わない

楓

最後に、流出量の推計とは別に測られている、海に浮いている量の推定値を並べておきます。

海に浮いている量と、陸から流れ込む量 日本学術会議の提言は、この2つの推定値を並べたうえで、大きな差があると述べています 海に浮いていると推定される量 ある時点で存在している量 27万トン 海洋での観測結果をもとにつくられたモデルによ る推定値です。 陸から海に流れ込むと推定される量 1年間に流入する量 480万〜1,260万トン 平均は800万トンと示されています。 同じものを測った2つの数字ではありません 日本学術会議は、差の第一の要因として、微細化したマイクロプラスチックを計測しきれていない点を挙げて います。海洋での測定には通常、目合い330マイクロメートルのネットが使われるため、それ以上の大きさのも のが計測対象になっていると説明されています。
出典:日本学術会議 提言「マイクロプラスチックによる水環境汚染の生態・健康影響研究の必要性とプラスチックのガバナンス」(2020年4月7日)
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。

日本学術会議の提言は、海洋での観測結果をもとに作られたモデルから、全海洋に浮遊するプラスチック量が27万トンと推定されたことを紹介しています。一方、陸上から流入するプラスチック量の推定値は年間480万〜1,260万トン、平均800万トンです。

この2つは、同じものを測った数字ではありません。27万トンはある時点で浮いている量、480万〜1,260万トンは1年間に流入する量で、単位が異なります。差や比率を計算して読むことはできません。

提言は、この差の第一の要因として、微細化したマイクロプラスチックを計測しきれていない点を挙げています。海洋での測定には通常、動物プランクトン用の目合い330マイクロメートルのニューストンネットが使われるため、330マイクロメートル以上のものが計測対象になっていると説明されています。

また提言は、堆積物中の単位面積あたりのマイクロプラスチックの量が、海水中の量よりも4桁多いと計算されたことも紹介しています。海面付近を測るだけでは、環境中にあるマイクロプラスチックの全体像はとらえきれないという整理です。

楓のまとめ|供給と摩耗と経路の3つで記述されている

楓

ここまでの図解を並べ直すと、公表資料が発生の仕組みをどう記述しているのかが見えてきます。3つの観察事実に整理します。

マイクロプラスチックはなぜ増えるのか、という問いに対して、本記事で並べた図解は、量の内訳と経路の違いを示してきました。推計値の年度ごとの変化は手法の見直しを含むため、増減の実測として読むことはできません。ここでは、公表資料に記されている内容を観察事実として整理しておきます。

楓の観察整理
3つの観察事実

観察1. 環境省の令和7年度の推計では、日本から海洋へ流出するプラスチックごみは年16,000〜31,000トンとされ、そのうち14,000〜22,000トンがマイクロプラスチックとして計上されています。いずれも確定値ではなく暫定的な推計値です。

観察2. 品目別の暫定値で最も大きいのはタイヤ摩耗粉じんの8,800〜9,100トンで、パーソナルケア製品の190〜320トンとは桁が2つ異なります。意図的に加えられた粒よりも、使用中の摩耗や劣化で生じるものの側に量が集まる形で計上されています。

観察3. 環境中に出たあと海洋まで届く割合は、雨水経路が24〜25%、汚水経路が8%、廃棄物経路が0.01%と、経路によって差が示されています。どこで発生したかと、どこを通ったかは別の軸として推計されています。

3つの観察事実を重ねると、公表資料が描いているのは、プラスチックが使われ続けるかぎり摩耗や劣化による発生が続き、そのうち一定の割合が経路を通って海洋に届く、という構造です。資料が答えているのは量の増減そのものではなく、発生と移動が続く仕組みの記述の部分にあたります。推計の精緻化はこれからも続くとされており、数字は今後も更新されていきます。

よくある質問(FAQ)

楓

マイクロプラスチックの数字を読むときは、大きさの定義・発生源の内訳・推計の幅の3点をセットで確認してください。

Q1. マイクロプラスチックはどのくらいの大きさのものを指しますか?

一般には5mm以下のプラスチックを指します。この区切りは2008年の国際ワークショップでの議論を経て定まり、GESAMPの定義にも引き継がれています。なお環境省の流出量の推計は、環境中に流出する時点で直径1マイクロメートル以上のものを対象範囲としており、一般的な定義とは切り口が異なります。同じマイクロプラスチックという語でも、資料によって扱う範囲が違う点に注意が必要です。

Q2. 洗顔料に入っているマイクロビーズが主な発生源ですか?

環境省の令和7年度の推計では、パーソナルケア製品からの海洋流出量は190〜320トン/年で、非意図的添加マイクロプラスチック全体の14,000〜20,000トン/年とは桁が異なります。また環境省が2020年に行った調査では、対象となった51社のリンスオフ製品について、スクラブ剤としてマイクロプラスチックビーズを使用している製品は確認されなかったとされています。

Q3. 推計値に幅があるのはなぜですか?

環境省は結果を確定値ではなく暫定式・暫定値としており、幅は算出時に用いる推計式や使用するデータの不確実性を反映していると説明しています。評価できた発生源・品目も限られており、発生源から海洋への流出経路や動態が考慮できていない等の課題があるとしています。そのため、関連する調査・研究成果を踏まえて引き続き精緻化・更新を行う方針が示されています。

🔍 この記事のファクトチェックについて

楓

当サイトはファクトチェックを実施しています。このページのファクトチェックのエビデンスを以下に掲載します。

この記事のファクトチェックについて
確認日:2026年8月

記事内の主要な数値・事実について、確認の度合いを4段階で示しています。

✅ 一次確認:公式発表・省庁・原典で直接確認 🔍 二次確認:報道など二次情報で確認 📊 筆者試算:一次データを基にした独自計算 ⚠ 要確認:状況により変わるもの
✅ 一次確認

日本から海洋へ流出するプラスチックごみ 年16,000〜31,000トン/うちマイクロプラスチック14,000〜22,000トン(暫定値・令和7年度検討結果)

環境省「令和7年度検討結果 日本の海洋プラスチックごみ流出量の推計」 →
✅ 一次確認

品目別暫定値 タイヤ摩耗粉じん8,800〜9,100トン/道路標示材3,600〜4,300トン/パーソナルケア製品190〜320トン

環境省「令和7年度検討結果 日本の海洋プラスチックごみ流出量の推計」 →
✅ 一次確認

経路別海洋流出率 雨水24〜25%/汚水8%/廃棄物0.01%(暫定値)・マクロプラスチック回収量12,073〜12,487トン

環境省「令和7年度検討結果 日本の海洋プラスチックごみ流出量の推計」 →
✅ 一次確認

一次・二次の定義と5mm区切りの由来(2008年の国際ワークショップ→GESAMP)/浮遊量27万トンと年間流入量480万〜1,260万トン

日本学術会議 提言(2020年4月7日) →
✅ 一次確認

日本のプラスチック製品生産量 1999年6,048,697トン→2018年5,883,291トン、容器類442,894トン→868,001トン

日本学術会議 提言 図2 →
🔍 二次確認

世界のプラスチック廃棄物 2019年353メガトン→2060年1,014メガトン、環境中への流出量 年44メガトン(いずれも見通し)

OECD 報道発表(2022年6月3日・本体レポートではなく報道発表を参照) →
📊 筆者試算

流出量の合計を1日あたりに換算すると約44〜85トン(計算式:16,000÷365≒43.8、31,000÷365≒84.9。前提は年365日での単純平均)

環境省「令和7年度検討結果 日本の海洋プラスチックごみ流出量の推計」 →
📊 筆者試算

容器類の生産量は1999年から2018年で約1.96倍(計算式:868,001÷442,894)。総生産量は約2.7%減(5,883,291÷6,048,697)

日本学術会議 提言 図2 →
⚠ 要確認

本記事の環境省由来の数値は、環境省自身が確定値ではなく暫定式・暫定値としているものです。今後の調査・研究成果を踏まえて更新される予定とされています。

変更の可能性あり。環境省「海洋プラスチックごみ流出量の推計」 →

参照した公式情報源

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