店舗数の増え方と売上の伸びは、どちらも2014年を100とした同じ物差しにそろえると比べやすくなります。年ごとの公表値と前年比を、ひとつずつ図にして並べていきます。
経済産業省の商業動態統計によると、ドラッグストアの店舗数は2014年の13,069店から2025年の20,373店まで11年連続で増え、約1.56倍になりました。同じ期間に販売額は約1.84倍に伸び、販売額に占める食品の割合は24.4%から34.1%に上がって、食品の伸びが全体を上回っています。2025年の1年間に増えた店舗は709店で、約12時間に1店のペースです。
「なぜ増え続けるのか」のうち、出店の理由は各社の判断であり、統計からは分かりません。本記事は統計で確認できる変化、つまり店舗数と販売額の伸び方、そして増えた売上の中身を示します。数値はすべて経済産業省「商業動態統計」のドラッグストア販売（暦年）の公表値と公表前年比です。
ドラッグストアの店舗数は、どれだけ増えたのか？
11年連続で増え、約1.56倍に。売上はそれを上回る約1.8倍に伸びた。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
本記事は楓が調査・編集しています。掲載情報は執筆時点のものです。数値・制度・サービス内容は変更される場合があるため、最新情報は各公式サイトでご確認ください。
ドラッグストアは11年で何店増えたか｜13,069店から20,373店へ
店舗数の推移は、毎年の棒を左から並べると増え方の傾きがそのまま見えます。2万店の補助線を引いておくと、2025年の位置が分かりやすくなります。
店舗数は各年12月時点の公表値です。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
商業動態統計のドラッグストア店舗数は、2014年の13,069店から毎年増え、2018年に15,660店、2020年に17,000店となりました。2025年は20,373店で、この統計で初めて2万店を超えています。店舗数の公表前年比は、2015年から2025年までの11年すべてで100を上回りました。
1年ごとの伸びを公表前年比で見ると、2015〜2025年は103.3〜105.0の範囲に収まっています。急に増えた年と伸びが鈍った年の差は小さく、毎年ほぼ同じ割合で積み上がってきた形です。2025年の増加は709店で、1年を8,760時間とすると約12時間に1店のペースにあたります。
年次の店舗数は、各年12月時点の値です。この統計の対象は、ドラッグストアを50店舗以上持つ企業、または年間販売額が100億円以上の企業に限られ、小規模なチェーンや個人経営の店は含まれません。統計による店舗数の違いは、後半の見出しで整理します。
店舗数より速く伸びた販売額｜2014年を100として比べる
店舗数と販売額は単位が違うので、2014年を100とした指数にそろえて3本の線で重ねます。線の傾きの差が、そのまま伸び方の差です。
伸びは公表されている前年比を2015〜2025年分つないで計算しています。調査対象企業の訂正による段差は、前年比では調整済みです。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
販売額は、2014年の4兆9,375億円から2025年の9兆4,129億円になりました。ただし、2014年・2016年・2017年・2018年の値は翌年に調査対象企業の訂正・見直しがあり、翌年以降の金額とそのままでは接続しません。金額の公表値をそのまま割ると約1.91倍になりますが、本記事は段差を調整済みの公表前年比をつないだ約1.84倍を使います。
同じ方法で店舗数と販売額を2014年を100とした指数にそろえると、2025年は店舗数155.7、販売額184.4でした。11年間を通して、販売額の伸びが店舗数の伸びを上回り続けてきたことが、2本の線の開き方から分かります。
販売額の公表前年比は、2021年の100.3が最も小さく、2023年の108.2が最も大きい年でした。食品は11年すべてで前年を上回り、2025年の指数は255.3と、3本の中で最も高い位置にあります。
増えた売上の中身は何だったか｜食品と調剤医薬品が全体を上回る
商品ごとの伸びは、横棒を長い順に並べて、販売額全体の伸びに縦の基準線を引くと読みやすくなります。線より右に出た区分が、全体より速く伸びた区分です。
伸びは公表されている前年比を2015〜2025年分つないで計算しています。調査対象企業の訂正による段差は、前年比では調整済みです。
区分名は略記です（ヘルスケア・介護・ベビー＝ヘルスケア用品（衛生用品）・介護・ベビー、家庭用品・日用品＝家庭用品・日用消耗品・ペット用品、ビューティケア＝ビューティケア（化粧品・小物））。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
商品別に2014年から2025年までの伸びを公表前年比でつなぐと、食品が約2.55倍、調剤医薬品が約2.30倍でした。販売額全体の約1.84倍を上回って伸びたのは、9つの区分のうち食品と調剤医薬品の2つだけです。健康食品（約1.68倍）、ビューティケア（約1.66倍）、家庭用品・日用消耗品・ペット用品（約1.63倍）がこれに続きます。
OTC医薬品は約1.40倍、トイレタリーは約1.43倍で、全体の伸びを下回りました。調剤医薬品は金額の公表値をそのまま割ると約2.83倍になりますが、2018年から2019年にかけて調査対象の見直しによる段差があるため、前年比でつないだ約2.30倍を使っています。医療費全体の推移は医療費の推移を図解した記事で扱っています。
販売額に占める食品の割合｜24.4%から34.1%へ
割合は各年の公表値を同じ年の商品販売額で割った値です。その他の商品＝ヘルスケア用品・介護・ベビー、健康食品、ビューティケア、トイレタリー、家庭用品・日用消耗品・ペット用品、その他の6区分の合計。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
販売額に占める各区分の割合を同じ年の中で比べると、食品は2014年の24.4%から2025年の34.1%に上がりました。2025年の食品の割合は区分の中で最も大きく、2番目の家庭用品・日用消耗品・ペット用品（13.4%）の2倍以上です。食品の販売額が初めて2兆円を超えたのは、2020年（2兆1,834億円）でした。
反対に、OTC医薬品は14.9%から11.0%に、トイレタリーは10.4%から7.9%に下がりました。医薬品と日用品が中心だった売上の構成は、食品が3分の1を占める形に変わってきたと整理できます。調剤医薬品も7.0%から10.4%に上がっています。
コンビニと比べると｜2025年の店舗数と販売額の伸び
同じ統計のコンビニエンスストアと並べるときは、店舗数と1年間の伸びを別々の棒にします。年をまたいだ倍率ではなく、2025年の公表値だけで比べます。
右側の棒は前年比のうち100を超えた分（伸び）の長さです。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
同じ商業動態統計で2025年のコンビニエンスストアを見ると、店舗数は56,659店、販売額は13兆3,212億円でした。店舗数はドラッグストア（20,373店）の約2.8倍、販売額は約1.4倍です。
一方、2025年の販売額の前年比は、ドラッグストアが105.5%、コンビニエンスストアが103.4%でした。店舗の数ではコンビニエンスストアが大きく上回り、1年間の伸びではドラッグストアが上回るという関係です。コンビニエンスストアの推移はコンビニの推移を図解した記事、スーパーの推移はスーパーの販売額の推移を図解した記事で扱っています。
店舗数は統計によって違う｜約4,200店の差は数える範囲の違い
同じ「店舗数」でも、どの統計かで値が変わります。2つの統計を表に並べて、対象と期間の違いを確かめておきます。
商業動態統計＝経済産業省「商業動態統計」のドラッグストア販売。協会の実態調査＝日本チェーンドラッグストア協会「日本のドラッグストア実態調査」。
| 項目 | 商業動態統計 | 協会の実態調査 |
|---|---|---|
| 調査の対象 | ドラッグストアを50店舗以上持つ企業、または年間販売額100億円以上の企業 | 原則として2店舗以上を経営する企業（調剤専門店を除く） |
| 期間 | 暦年（1〜12月）・毎月の調査 | 年度・年1回の調査 |
| 店舗数 | 20,373店（2025年） | 24,536店（2025年度） |
| 販売額 | 9兆4,129億円（2025年） | 10兆6,427億円（2025年度・推計） |
協会の実態調査の値は業界推計で、範囲が異なるため商業動態統計の推移とはつなぎません。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
日本チェーンドラッグストア協会の「日本のドラッグストア実態調査」によると、2025年度の店舗数は24,536店、総売上高は10兆6,427億円でした（業界紙の報道による）。商業動態統計の20,373店（2025年）より4,163店多い値です。
この差は、どちらかが誤っているためではありません。商業動態統計は50店舗以上を持つ企業などが対象で暦年、協会の調査は原則2店舗以上の企業が対象で年度です。数える範囲と期間が違うため、2つの統計の値は同じ線にはつながないのが本記事の扱いで、推移はすべて商業動態統計で示しています。
商品別の12年｜販売額の公表値を表で確認
商品別の金額は区分が多いので、3つのグループに分けて切り替えられる表にしました。気になる区分のタブを選んでみてください。
単位：億円（百万円の公表値を四捨五入）、店舗数は店（各年12月）。調剤＝調剤医薬品、OTC＝OTC医薬品、ヘルスケア等＝ヘルスケア用品（衛生用品）・介護・ベビー、ビューティ＝ビューティケア（化粧品・小物）、家庭用品等＝家庭用品・日用消耗品・ペット用品、販売額計＝商品販売額。
| 年 | 調剤 | OTC | ヘルスケア等 | 健康食品 |
|---|---|---|---|---|
| 2014 | 3,451 | 7,366 | 3,563 | 1,647 |
| 2015 | 3,644 | 7,911 | 3,889 | 1,906 |
| 2016 | 3,752 | 8,296 | 4,012 | 1,970 |
| 2017 | 3,870 | 8,658 | 4,190 | 2,067 |
| 2018 | 3,894 | 8,807 | 4,240 | 2,177 |
| 2019 | 5,525 | 9,002 | 4,330 | 2,218 |
| 2020 | 5,955 | 8,906 | 5,487 | 2,264 |
| 2021 | 6,292 | 8,682 | 5,062 | 2,310 |
| 2022 | 7,192 | 9,104 | 5,395 | 2,560 |
| 2023 | 7,955 | 9,906 | 5,215 | 2,725 |
| 2024 | 8,714 | 10,292 | 5,176 | 2,806 |
| 2025 | 9,781 | 10,401 | 5,162 | 2,938 |
| 年 | ビューティ | トイレタリー | 家庭用品等 |
|---|---|---|---|
| 2014 | 7,262 | 5,117 | 7,695 |
| 2015 | 8,112 | 5,356 | 8,138 |
| 2016 | 8,522 | 5,626 | 8,815 |
| 2017 | 9,102 | 5,822 | 9,262 |
| 2018 | 9,637 | 6,036 | 9,674 |
| 2019 | 10,082 | 6,287 | 10,275 |
| 2020 | 9,036 | 6,546 | 11,472 |
| 2021 | 9,057 | 6,540 | 11,400 |
| 2022 | 9,619 | 6,385 | 11,319 |
| 2023 | 10,526 | 6,593 | 12,127 |
| 2024 | 11,667 | 7,010 | 12,746 |
| 2025 | 12,399 | 7,464 | 12,658 |
| 年 | 食品 | その他 | 販売額計 | 店舗数 |
|---|---|---|---|---|
| 2014 | 12,065 | 1,209 | 49,375 | 13,069 |
| 2015 | 13,394 | 1,259 | 53,609 | 13,547 |
| 2016 | 14,915 | 1,350 | 57,258 | 14,190 |
| 2017 | 16,206 | 1,402 | 60,580 | 15,049 |
| 2018 | 18,061 | 1,118 | 63,644 | 15,660 |
| 2019 | 19,420 | 1,218 | 68,356 | 16,422 |
| 2020 | 21,834 | 1,342 | 72,841 | 17,000 |
| 2021 | 22,338 | 1,384 | 73,066 | 17,622 |
| 2022 | 23,921 | 1,591 | 77,087 | 18,429 |
| 2023 | 26,871 | 1,521 | 83,438 | 19,028 |
| 2024 | 29,397 | 1,390 | 89,199 | 19,664 |
| 2025 | 32,081 | 1,246 | 94,129 | 20,373 |
年をまたいだ金額は、調査対象の訂正により接続しない年があります（2014年・2016年・2017年・2018年）。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
商品別の販売額を、2014〜2025年の公表値で表にまとめました。2014年・2016年・2017年・2018年の値は、翌年の調査対象の訂正により翌年以降の値とそのままでは接続しません。年をまたいだ伸びを見るときは、ここまでの見出しで示した前年比による倍率を参照してください。
楓のまとめ｜店舗数は約1.56倍、売上の中身は食品へ
店舗数、販売額、商品別の中身と、3つの図を順に見てきました。統計で確かめられたことを、3つの観察に整理します。
「ドラッグストアはなぜ増え続けるのか」という問いに対して、本記事は出店の理由ではなく、統計で確認できる変化を並べてきました。店舗の数、販売額の伸び、そして売上の中身の3点を、観察事実として整理しておきます。
3つの観察を重ねると、ドラッグストアは店舗の数を毎年ほぼ同じ割合で増やしながら、販売額をそれ以上の割合で伸ばし、その中で食品と調剤医薬品が全体を上回って伸びてきた形が見えます。統計が答えられるのは、増えた売上の中身が食品へ移ってきたという変化までです。出店の判断そのものは各社の事情によるため、本記事では扱っていません。
よくある質問（FAQ）
ドラッグストアの数字を読むときは、どの統計か、金額か前年比か、暦年か年度かの3点を確かめてください。同じ「店舗数」でも、この3点で値が変わります。
Q1. ドラッグストアは全国に何店舗ありますか？
経済産業省の商業動態統計では、2025年12月時点で20,373店です。この統計はドラッグストアを50店舗以上持つ企業などが対象です。日本チェーンドラッグストア協会の推計では、2025年度で24,536店でした。数える範囲が違うため、値が異なります。
Q2. ドラッグストアはなぜ増えているのですか？
出店の理由は各社の判断であり、統計からは分かりません。統計で確認できるのは売上の中身の変化で、2014年から2025年にかけて、販売額に占める食品の割合は24.4%から34.1%に上がりました。全体を上回って伸びたのは食品と調剤医薬品です。
Q3. コンビニと比べるとどうですか？
2025年の店舗数は、コンビニエンスストアが56,659店、ドラッグストアが20,373店です。2025年の販売額の前年比は、ドラッグストアが105.5%、コンビニエンスストアが103.4%でした（いずれも商業動態統計）。
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