パソコンとインターネットの歴史は、機種やサービスの年表だけでは広がり方が見えません。総務省の利用率と保有率を同じ年軸に重ねると、出来事がどの水準で起きたのかを1枚でたどれます。
日本のパソコンとインターネットの歴史を年表でたどると、起点のひとつは1976年8月にNECが発売したワンボードマイコンTK-80です。それから50年後の2026年時点で、総務省の最新の調査（2025年8月末）では、個人のインターネット利用率が85.7%になっています。統計の最も古い値は1997年の9.2%で、28年で約9.3倍になりました。9.2%は約11人に1人、85.7%は100人のうち約86人にあたります。
本記事では、情報処理学会・総務省・JPNICの資料で年を確認できた出来事と、総務省「通信利用動向調査」の2つの系列を1枚の図に重ねました。2つの系列とは、個人のインターネット利用率（1997〜2025年）とパソコンの世帯保有率（1999〜2025年）です。タイトルの「普及率」は、この2つをまとめた呼び方として使っています。なお、利用率の調査対象は1999年まで15〜69歳、2000年は15〜79歳、2001年以降は6歳以上で、同じではありません。
パソコンとインターネットは、いつからどれだけ広がったのか？
TK-80の発売から50年。インターネット利用率は9.2%から85.7%に。
（1997年→2025年・約） 9.3倍 1997年 9.2%（15〜69歳）→ 2025年 85.7%（6歳以上） 利用率 85.7% / Internet users
本記事は楓が調査・編集しています。掲載情報は執筆時点のものです。数値・制度・サービス内容は変更される場合があるため、最新情報は各公式サイトでご確認ください。
パソコンとインターネットはいつ始まり、どこまで広がったか｜1976年から2026年までの年表図
上段に出来事、下段に2本の線を置き、年軸は等間隔のままにしました。統計のない最初の約20年も、空白のまま見えるようにしています。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
図の上段は主な出来事8点、下段は総務省の調査による2本の線です。実線は個人のインターネット利用率、破線はパソコンの世帯保有率を示します。年軸の左側、1976年から1996年までには線がありません。この期間は2つの系列に調査の値がなく、図では空白のままにしています。
実線は1997年の9.2%から始まり、2002年に57.8%、2005年に70.8%、2013年に82.8%となりました。初めて5割を超えたのは2002年、7割は2005年、8割は2013年です。2025年は85.7%で、前年の85.6%とほぼ同じ水準でした。
破線は1999年の37.7%から始まり、2000年に50.5%、2005年に80.5%となりました。最大は2009年の87.2%です。その後は上下しながら下がり、2025年は64.4%でした。2009年と2025年の差は22.8ポイントです。
2本の線の上下は、途中で入れ替わっています。2010年まではパソコンの世帯保有率が利用率を上回り、2011年からは利用率のほうが高くなりました。ただし、利用率は個人、保有率は世帯を単位とする割合です。同じ物差しではないため、大小は目安として見てください。
利用率が最も高いのは2019年の89.8%です。総務省はこの年について、調査票の設計が例年と一部異なるため、経年比較には注意が必要だと注記しています。翌2020年は83.4%でした。
統計が始まる前の20年｜1976年のTK-80から1996年まで
この時期は利用率の統計がないので、線は引けません。出来事を1行ずつ並べ、年の位置に点を置いて間隔が見えるようにしました。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
情報処理学会の資料によると、NECは1976年8月にワンボードマイコンTK-80を発売しました。1978年9月には日立がベーシックマスターMB-6880を、同じ年の12月にはシャープがMZ-80Kを発売しています。NECは1979年に8ビットのPC-8001を発売しました。1976年から1979年までの4年間に、3社から4機種が出ています。
続いて16ビットの機種が登場します。1981年にIBMがIBM PCを発表し、同じ年の12月に三菱電機がMULTI16を発表しました。NECは1982年10月にPC-9801を発売しています。1983年には、家庭用8ビットパソコンの共通規格MSXが提案されました。
持ち運べる機種も出ています。東芝は1985年4月にラップトップパソコンT-1100を欧米市場向けに発売し、1989年6月にはA4ファイルサイズのノートパソコンDynaBook J-3100SSを発表しました。1990年12月にはIBM DOS バージョンJ4.0/Vが発売され、後継製品を含めてDOS/Vと呼ばれています。1995年にはWindows 95が発売されました。
ネットワークの側では、1984年10月に東京大学・東京工業大学・慶應義塾大学の3大学を結ぶJUNETが始まりました。1987年にはパソコン通信のNIFTY-Serveの提供が始まり、1988年にはWIDEプロジェクトが発足しています。JUNETは1994年10月に停止しました。
商用のサービスは1992年から1993年にかけて始まりました。JPNICの年表によると、1992年11月にAT&T Jensが商用ISPサービスを開始し、12月にIIJが設立されています。1993年には郵政省がインターネットの商用利用を許可し、IIJがインターネット接続の商用サービスを開始しました。JUNETの開始から商用サービスの開始まで、8年から9年です。
総務省の情報通信白書は、パソコン通信の利用者数を1996年に573万人と記しています。同じ白書によると、1995年には、深夜時間帯（23時から翌日8時）に限って指定した電話番号への通信を定額にする「テレホーダイ」が始まりました。
9.2%から7割へ｜1997年から2005年まで
統計が始まった最初の9年を、棒と折れ線で拡大します。棒が個人のインターネット利用率、折れ線がパソコンの世帯保有率です。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
個人のインターネット利用率は、1997年の9.2%から1998年に13.4%、1999年に21.4%、2000年に37.1%となりました。前年からの上がり幅が最も大きいのは2000年の15.7ポイントで、次が2002年の11.5ポイントです。2002年の57.8%は、1997年の約6.3倍にあたります。ただし、2000年と2001年は調査対象の年齢が変わった年でもあります。
パソコンの世帯保有率は、系列の最初の年である1999年に37.7%でした。2000年に50.5%、2002年に71.7%、2005年に80.5%となっています。1999年から2005年までの6年で、42.8ポイント上がりました。
回線の側では、情報通信白書によると1999年にADSLの商用提供が始まり、2001年にはADSLサービス「Yahoo!BB」が始まりました。ADSLは、同じ電話回線の中で通話とは別の帯域をデータ通信に使う方式です。その後の2009年3月末には、総務省の発表でFTTH（光ファイバー）の契約数が1,501万7,316となり、初めて1,500万を超えました。同じ時点のDSLは1,118万4,265です。
利用者どうしがやり取りするサービスも始まっています。白書は、2004年に「mixi」と「GREE」が相次いでサービスを開始したと記しています。パソコン通信のNIFTY-Serveは、2006年にサービスを終了しました。
パソコンの保有率は下がり、利用率は上がった｜2009年から2025年まで
同じ調査の「どの端末でインターネットを使ったか」を、パソコンとスマートフォンの2本の線にしました。2本の上下が入れ替わる年に印を付けています。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
パソコンの世帯保有率は2009年の87.2%が最大で、2011年に77.4%、2016年に73.0%、2019年に69.1%、2025年に64.4%となりました。毎年下がったわけではなく、2013年（81.7%）や2018年（74.0%）のように前年を上回った年もあります。同じ期間に、個人のインターネット利用率は78.0%から85.7%になりました。
インターネット接続端末としての利用率を見ると、2011年はパソコンが62.6%、スマートフォンが16.2%でした。2016年は58.6%と57.9%で、差は0.7ポイントです。2017年にスマートフォンが59.7%、パソコンが52.5%となり、上下が入れ替わりました。2025年はスマートフォン74.3%、パソコン45.6%で、差は28.7ポイントです。
この統計のパソコンは、2016年までは「自宅のパソコン」を指しています。2017年以降とは範囲が同じではないため、2016年と2017年の間の動きは、その点を踏まえて読む必要があります。
世帯が持っている機器の割合は、2025年にスマートフォンが91.8%、パソコンが64.4%、固定電話が53.6%、タブレット型端末が36.9%でした。
年齢階層別の利用率｜80歳以上は37.1%（2025年）
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
2025年の利用率を年齢階層別に見ると、13歳から59歳までの5つの階層は、いずれも96.4%から98.6%の範囲にあります。60〜69歳は91.2%、70〜79歳は71.9%、80歳以上は37.1%でした。6〜12歳は80.1%です。最も高い30〜39歳（98.6%）と80歳以上の差は61.5ポイントです。
前年の2024年と比べると、70〜79歳は69.8%から71.9%へ、80歳以上は33.1%から37.1%へ上がりました。6〜12歳は83.7%から80.1%へ下がっています。
64.4%と74.7%｜パソコンの割合に2つの値がある
パソコンを持つ世帯の割合には、政府の統計の中に2つの値があります。総務省の通信利用動向調査では64.4%（2025年8月末・世帯保有率）、内閣府の消費動向調査では74.7%（2026年3月末・二人以上の世帯の普及率）です。
2つの調査は対象と時点が異なります。消費動向調査の74.7%は二人以上の世帯の値で、単身世帯を含みません。本記事は、インターネット利用率と同じ調査で年をそろえられる通信利用動向調査の値で統一しました。2つの値の差は10.3ポイントです。
パソコンとインターネットの年表｜1976年から2025年までの28の年
図に載せきれなかった出来事を、年の順にすべて並べます。同じ年の出来事は1行にまとめました。
年表の出来事は、情報処理学会、総務省の情報通信白書と報道資料、JPNIC、マイクロソフトの資料で年を確認できたものに限っています。光回線（FTTH）のサービスが始まった年など、一次資料で年を確認できなかった出来事は載せていません。
世界の地域別の値は「世界のインターネット普及率、地域別データ【2026年】」、同じ年表形式の記事は「ゲーム機の歴史を年表で図解｜ファミコンから現行機まで、累計販売台数で見る43年【2026年】」で確認できます。
利用率と保有率の一覧（1997〜2025年）
| 年 | 個人のインターネット利用率 | パソコンの世帯保有率 |
|---|---|---|
| 1997年 | 9.2% | 値なし |
| 1998年 | 13.4% | 値なし |
| 1999年 | 21.4% | 37.7% |
| 2000年 | 37.1% | 50.5% |
| 2001年 | 46.3% | 58.0% |
| 2002年 | 57.8% | 71.7% |
| 2003年 | 64.3% | 78.2% |
| 2004年 | 66.0% | 77.5% |
| 2005年 | 70.8% | 80.5% |
| 2006年 | 72.6% | 80.8% |
| 2007年 | 73.0% | 85.0% |
| 2008年 | 75.3% | 85.9% |
| 2009年 | 78.0% | 87.2% |
| 2010年 | 78.2% | 83.4% |
| 2011年 | 79.1% | 77.4% |
| 2012年 | 79.5% | 75.8% |
| 2013年 | 82.8% | 81.7% |
| 2014年 | 82.8% | 78.0% |
| 2015年 | 83.0% | 76.8% |
| 2016年 | 83.5% | 73.0% |
| 2017年 | 80.9% | 72.5% |
| 2018年 | 79.8% | 74.0% |
| 2019年 | 89.8% | 69.1% |
| 2020年 | 83.4% | 70.1% |
| 2021年 | 82.9% | 69.8% |
| 2022年 | 84.9% | 69.0% |
| 2023年 | 86.2% | 65.3% |
| 2024年 | 85.6% | 66.4% |
| 2025年 | 85.7% | 64.4% |
出典：総務省「情報通信統計データベース 個人のインターネット利用状況の推移」、総務省「令和7年版 情報通信白書」データ集、総務省「通信利用動向調査」（平成20年・令和7年）
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
楓のまとめ｜年表から読み取れる3つの観察
ここまでの図と年表を、3つの観察にまとめます。評価や見通しではなく、資料から読み取れる事実だけを並べます。
パソコンとインターネットの50年を、出来事の年表と2本の線を重ねて見てきました。統計のない期間、利用率の上がり方、端末の入れ替わりの3点に分けて整理します。
3つの観察を重ねると、年表の上で目印になる年が2つあります。パソコンの世帯保有率が最大だった2009年と、端末別の利用率でスマートフォンがパソコンを上回った2017年です。この間も、個人のインターネット利用率は78.0%から80.9%へ上がっています。出来事と数字を同じ年軸に置くと、こうした前後関係をそのまま確認できます。
よくある質問（FAQ）
年や数字を引用するときは、単位（個人か世帯か）と調査の時点、対象の年齢をあわせて確認してください。
Q1. 日本でパソコンが発売されたのはいつですか？
情報処理学会の資料では、1976年8月にNECがワンボードマイコンTK-80を、1978年9月に日立がベーシックマスターMB-6880を、同年12月にシャープがMZ-80Kを、1979年にNECがPC-8001を発売しています。同じ資料はTK-80を「ワンボードマイコン」、MB-6880を「パソコン」と記しています。本記事の年表は、1976年のTK-80を始点にしました。
Q2. 日本でインターネットが使えるようになったのはいつですか？
大学を結ぶネットワークとしては、1984年10月に3大学を結ぶJUNETが始まりました。商用のサービスは、1992年11月にAT&T Jensが開始し、1993年には郵政省がインターネットの商用利用を許可しています。総務省の統計で個人の利用率をさかのぼれるのは1997年（9.2%）までです。
Q3. インターネット利用率とパソコンの保有率は、何が違いますか？
インターネット利用率は個人、パソコンの保有率は世帯を単位とした割合です。2025年の利用率85.7%は6歳以上の個人のうちインターネットを利用した人の割合、保有率64.4%はパソコンを持っている世帯の割合を指します。利用率には、パソコン以外の端末で利用した人も含まれます。
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