物価上昇率の推移は、1年ごとの前年比を棒で並べ、2%の線を1本引くと読みやすくなります。線を超えた年がどこに固まり、どこで途切れているかが、78年分を一度に見渡すと浮かび上がります。
日本のインフレ率（物価上昇率）は、2025年の年平均で3.2%でした。総務省統計局の消費者物価指数で前年比を1948年までさかのぼると、1992〜2021年の30年間で前年比が2%以上になったのは2014年の1回だけで、2022〜2025年は4年連続で2%以上になりました。最新の2026年9月分（2026年10月23日公表）は前年同月比2.1%です。
本記事でいうインフレ率と物価上昇率は、どちらも消費者物価指数（総合）の前年比を指します。前年比3.2%は、前年に300万円かかっていた買い物が、同じ内容で約9.6万円多くかかる計算です（単純計算）。年平均の推移、2%以上の年の数え上げ、直近10年の月次、G7などとの比較を6つの図解で整理します。
日本の物価上昇率は、どう変わってきた？
30年で1回だった前年比2%以上が、2022年から4年連続に。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
本記事は楓が調査・編集しています。掲載情報は執筆時点のものです。数値・制度・サービス内容は変更される場合があるため、最新情報は各公式サイトでご確認ください。
1948年からの前年比｜戦後直後の82.7%から2025年の3.2%まで
78年分の前年比は、1年を1本の棒にすると山と谷の位置がそろって見えます。2%の線より上に出た棒の色を変えると、線を超えた時期のまとまりが追いやすくなります。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
消費者物価指数の前年比は、1971年以降は総合、1970年以前は持家の帰属家賃を除く総合の系列が公表されています。戦後直後の1948年は82.7%、1949年は32.0%と大きく、1950年には−6.9%と下落に転じました。1960〜1970年は、毎年3.6〜7.7%の上昇でした。
1973年の第一次石油ショックをはさみ、前年比は1973年に11.7%、1974年に23.2%となりました。1971年以降で前年比が最も高かったのは1974年の23.2%、最も低かったのは2009年の−1.4%です。1980年の7.7%を最後に、5%を超える年はありません。
1990年代半ば以降は0%前後で推移し、1995年に1971年以降で初めてマイナス（−0.1%）となりました。2014年は2.7%で、この年の4月には消費税率が5%から8%に引き上げられています（税率と税収の推移は消費税の推移の記事で扱っています）。2022年以降は4年続けて2%を超えました。
2%以上の年は55年で22回｜1992〜2021年の30年は1回だけ
2%を超えたかどうかは、年ごとのマス目に色を付けると数えやすくなります。10年ごとに1行ずつ並べると、色の付いたマスが年代によって偏っているのが分かります。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
総合の前年比がそろう1971〜2025年の55年間で、2%以上だった年は22回でした。年代別に見ると、1970年代は9年すべて、1980年代は6回、1990年代は2回で、2000年代は0回、2010年代は2014年の1回だけです。2020年代は2025年までの6年で4回となっています。
2%以上が続いた期間は、1971〜1982年の12年連続、1989〜1991年の3年、2014年の1年、2022〜2025年の4年連続です。4年以上続けて2%以上になったのは、1971〜1982年以来、2022〜2025年が2回目です。一方、1992〜2021年の30年間はマイナスの年が12回あり、2%以上は1回にとどまりました。
前年比ではなく指数そのものの水準（2025年＝100）の動きは、消費者物価指数の推移の記事で戦後80年分を図解しています。本記事では、前年からどれだけ変化したかという率の動きに絞って整理します。
直近10年の月次｜45か月続いた2%以上と2026年の動き
年平均では見えない細かな上下は、月ごとの前年同月比を折れ線にすると追えます。2%の線を上回っていた期間に帯を敷くと、その長さが目で測れます。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
月ごとの前年同月比（総合）は、2022年4月に2.5%となって2%を超え、2023年1月には4.3%に達しました。4.3%は1981年12月（4.3%）以来の水準です。その後も2%以上が続き、2025年12月（2.1%）まで途切れませんでした。
2022年4月から2025年12月まで、45か月続けて前年同月比が2%以上でした。1971年1月以降で、これより長く続いたのは1971年1月〜1982年6月の138か月だけです。1989年4月〜1991年12月の33か月が、その次に長い期間でした。
2026年に入ると、1月が1.5%、2月が1.3%で、8月まで2%を下回りました。最新の9月分は2.1%です。同じ9月分で、生鮮食品を除く総合は2.1%、生鮮食品及びエネルギーを除く総合は2.4%でした。
主要国との比較｜2025年はG7で2番目
国ごとの比較は、同じ年の値を横棒で並べるとまず順位が分かります。2022年と2025年の2点を線で結ぶと、各国がどちらの方向へどれだけ動いたかも見えてきます。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
IMF（国際通貨基金）の世界経済見通し（2026年10月）によると、2025年の消費者物価上昇率は日本が3.2%でした。G7ではイギリスの3.4%に次ぐ2番目で、アメリカ2.7%、ドイツ2.3%、カナダ2.1%、イタリア1.6%、フランス0.9%と続きます。参考として、韓国は2.1%、中国は0.0%です。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
2022年に戻ると、日本は2.5%で、G7で最も低い値でした。同じ年のイギリスは9.1%、イタリアとドイツは8.7%、アメリカは8.0%です。2023年も日本は3.3%でG7の中で最も低く、2024年は2.7%でアメリカに次ぐ2番目になりました。
2022年から2025年にかけて、日本以外のG7の6か国は値が下がり、日本だけが2.5%から3.2%に上がっています。なお、IMFの値は暦年平均をIMFが算出したもので、日本の2023年は3.3%（総務省は3.2%）のように、0.1ポイント異なる年があります。
1980年からのG7順位｜46年中34年が最下位
毎年の順位を1本の線でつなぐと、どの位置にいた期間が長いかが分かります。最下位の年の点を濃い色にすると、点の並びそのものが46年分の要約になります。
※ 公式データをもとに、可視化pedia編集部が独自に集計・編集したものです。
IMFの値でG7の7か国を高い順に並べると、日本は1980〜2025年の46年のうち34年が最下位でした（同率で最下位の1985年と2016年を含む）。1999〜2013年は15年続けてG7で最も低い国でした。
日本がG7で2番目以内に入ったのは、2014年（1位）、2015年（2位）、2024年（2位）、2025年（2位）の4回です。1992〜2021年の30年間に限ると、最下位は23年でした。
楓のまとめ｜数字で整理する日本のインフレ率
年平均、月次、主要国との比較の3つを並べると、同じ前年比の数字でも見え方が変わります。3つの観察事実に整理しておきます。
日本のインフレ率は、1948年からの78年間で上下の幅が大きく変わってきました。物価と賃金の伸びを並べた比較は物価と賃金の比較の記事にまとめています。ここでは、本記事で見た前年比の数字を観察事実として整理します。
3つを重ねると、長く0%前後とG7の最下位が続いた時期と、2022年以降に2%以上が続いた時期が、同じ物差しの上に並びます。1992〜2021年の30年で1回だった2%以上の年が、2022〜2025年は4年連続になったという変化が、日本のインフレ率の推移を数字で整理したときの要点です。
よくある質問（FAQ）
インフレ率の数字を見るときは、どの指数の、何と比べた変化率かを最初に確かめてください。同じ年でも、総合かコアか、総務省かIMFかで値が少し変わります。
Q1. 日本のインフレ率は何で測るのですか？
本記事では、総務省統計局が毎月公表する消費者物価指数の前年比をインフレ率としています。1971年以降は総合、1970年以前は持家の帰属家賃を除く総合の前年比です。月の値は前年同月比、年の値は年平均の前年比です。
Q2. 2025年のインフレ率は何%ですか？
2025年の年平均は総合で3.2%でした。生鮮食品を除く総合は3.1%、生鮮食品及びエネルギーを除く総合は3.0%です。最新月の2026年9月分は、総合が前年同月比2.1%でした。
Q3. これまでで最も高かった年はいつですか？
総合の前年比がそろう1971年以降では、1974年の23.2%が最も高い値です。持家の帰属家賃を除く総合の系列では、戦後直後の1948年に82.7%、1949年に32.0%という値があります。
Q4. グラフの2%の線は何の数字ですか？
日本銀行が2013年1月に定めた「物価安定の目標」の数値で、消費者物価の前年比上昇率2%です。本記事では、各年の前年比を比べるための基準線として表示しています。
Q5. 日本のインフレ率は他の先進国と比べて高いのですか？
IMFの値では、2025年の日本は3.2%で、G7ではイギリスの3.4%に次ぐ2番目でした。一方で2022・2023年はG7で最も低く、1980〜2025年の46年では34年が最下位でした。比べる年によって位置が変わります。
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